| 『日本無線史』 目次一覧 | ||
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『日本無線史』は、日本の無線の黎明期から昭和中期までの無線に関する内容を扱った書籍で、内容は無線技術にとどまらず多岐にわたる。日本の無線について調べる際にはまず最初に見るべき書籍であろう。 この『日本無線史』の内容について知りたい場合、目次を参照することになるが、残念なことに国立国会図書館のデジタルコレクションには第10巻がない。また他の巻でも内容が概要にとどまっている。そこで全13巻について詳しい目次を示した。漢字は旧字体を新字体に換えてある。（お） |
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| 第１巻 | ・ 第一編 無線技術史 上 ・ 第一章 総説 ・ 第一節 試驗時代/p1 １ 導電式及び誘電式無線電信 ２ 電波式無線電信 ３ 内台間長距離無線電信試験 ・ 第二節 明治時代/p9 １ 海岸局及び船舶局施設 ２ 固定局施設 ３ 日米間無線連絡試験 ４ 無線従事者の養成 ５ 私設無線電信規則の制定と無線係の新設 ・ 第三節 大正時代/p13 １ 真空管式無線電信の採用 ２ 無線電話 ３ 持続電波式無線電信局(那覇) ４ 漁業用無線電信私設 ５ 日布間無線通信(船橋無線電信所) ６ 対米局の建設(磐城無線電信局) ７ 双橋無線電信局の建設 ８ 電弧式送信機の採用 ９ 放送無線電話実験設備 10 島嶼連絡用小規模固定局施設 11 対欧局及び対植民地局の建設 12 短波の出現と短波施設 13 国際無線会議と三省会議 14 日米技術者交換 15 私設無線電信規則の改正 16 高周波式電信電話 17 国産品と輸入外国品 18 無線従事者の養成と無線係員 ・ 第四節 昭和時代(前期)/p33 １ 主要海岸局の二重通信方式 ２ 船舶局の真空管式送信装置(中波と短波) ３ 航空無線通信施設 ４ 固定局通信施設 ５ 漁業無線通信施設 ６ 警察無線通信施設 ７ 実験用及び素人無線施設 ８ 無線方位測定施設 ９ 放送無線電話施設と放送聴取受信機 10 長距離無線電信施設 11 長距離無線電話施設 12 短波の伝播に関する調査 13 テレビジョン 14 国際無線会議 15 無線従事者の養成 16 工務局無線家の新設 ・ 第五節 昭和時代(中期)/p63 １ 海岸局施設の整備強化 ２ 船舶局無線設備の改良 ３ 警急自働受信機 ４ 航空無線局の拡張整備 ５ 航空機無線設備の改善 ６ 船舶局の短波電信及び電話装置 ７ 単側波帯無線電話方式の調査研究 ８ 漁業無線施設の拡張と漁船局無線装置 ９ 実験用及び素人無線施設 10 無線方位測定機の認定 11 無線標識施設 12 放送無線電話施設の拡充と大電力放送施設 13 有線放送の試験的実施 14 長波放送試験 15 放送聴取受信機(認定品と標準受信機) 16 対外無線電信施設 17 国際通話施設 18 国際電気通信株式会社の無線施設 19 超短波無線施設 20 無線写真電送施設 21 無線模写電送施設 22 テレビジョン実験施設 23 国際無線会議 24 調査課無線係及び無線課航空無線係の新設 ・ 第二章 火花式無線電信 ・ 第一節 普通火花式送信機/p84 １ 公衆通信開始当時の状況 ２ 銚子無線電信局外数局の開設 ３ 逓信省式普通火花送信機 ４ 送信機用部分品 ５ 船舶無線電信室の設置個所 ・ 第二節 瞬滅火花式送信機/p99 １ 瞬滅火花式無線電信 ２ 逓信省式瞬滅火花間隙 ３ パネル型瞬滅火花送信機 ４ 火花式送信機の廃止 ・ 第三節 受信機/p104 １ 磁気検波器及びコヒーラー兼用受信機 ２ 鉱石検波器受信機 ３ 鉱石検波器及び真空管検波器兼用受信機 ４ パネル型受信機 ５ 受信機用部分品 ・ 第四節 瞬滅火花式海岸局設備/p119 ・ 第三章 電弧式無線電信 ・ 第一節 電弧式送信機/p122 １ 総説 ２ 30kW試作電弧送信機 ３ 原町400kW電弧送信機 ４ 小型電弧送信機 ・ 第二節 受信機/p129 １ 総説 ２ チッカー受信機 ３ 真空管式受信機 ・ 第四章 高周波發電機式無線電信 ・ 第一節 発電機式送信機/p132 １ 総説 ２ アレキサンダーソン発電機式送信機 ３ テレフンケン発電機式送信機 ・ 第二節 長波受信機/p141 ・ 第三節 日米間無線技術者の交換/p141 ・ 第五章 真空管式無線電信 ・ 第一節 中波送信機/p149 １ 総説 ２ 空中線直接結合型自励式送信機 ３ 閉回路結合型自励式送信機 ４ 主発振電力増幅式送信機 |
・ 第二節 長波送信機/p153 １ 総説 ２ マルコニ50kW送信機 ３ マルコニ15kW送信機 ４ 逓信省5kW送信機 ・ 第三節 短波送信機/p159 １ 岩槻の実験装置 ２ 其他の国内局所実験装置 ３ 国内連絡用短波局 ４ 船舶局の実験装置 ５ 富岡のSFR短波送信機 ６ 依佐美の海軍製短波送信機 ７ RCA短波送信機 ８ 日本無線電信株式会社の短波送信機 ９ 逓信省型短波送信機 ・ 第四節 送信機用真空管の発達/p195 １ 総説 ２ 東京電気株式会社の真空管 ３ 日本無線電信電話株式会社の真空管 ・ 第五節 中波受信機/p206 １ オートダイン受信機 ２ 超ヘテロダイン受信機 ３ 全波受信機 ・ 第六節 長波受信機/p208 １ 対外地通信用長波受信機 ２ 対外通信用長波受信機 ・ 第七節 短波受信機/p232 １ 短波受信試験開始の動機 ２ オートダイン受信機 ３ RS型受信機 ４ RJ型全波受信機 ５ RK型監視用受信機 ６ 臨時日本標準規格による短波受信機 ７ R4401号短波受信機 ８ 国際電気通信株式会社の短波受信機 ・ 第八節 受信機用真空管の発達/p274 １ 総説 ２ 初期の受信真空管～白熱フィラメント真空管 ３ トリエーテッド・フィラメント真空管 ４ 交流用受信真空管 ５ 多極真空管と変周管 ６ 電池式受信真空管 ７ 全金属真空管 ８ ドーム型真空管 ９ トランスレス受信機用真空管 10 再生防止用真空管 11 其の他の新型真空管 12 受信管製作年次表 ・ 第六章 無線電信通信方式 ・ 第一節 単信通信方式/p284 １ 送受信転換器依る方式 ２ ブレークイン方式 ・ 第二節 二重通信方式/p286 ・ 第三節 中央集中方式/p288 １ 中央集中方式の発達 ２ 通信所設備 ３ 連絡線 ４ 中央集中方式無線電信局設備 ・ 第七章 無線電話 ・ 第一節 無線電話の発達/p301 ・ 第二節 誘導電話/p302 ・ 第三節 TYK式無線電話/p303 ・ 第四節 真空管式中波無線電話/p303 １ 中波国内固定通話 ２ 中波船舶通話 ・ 第五節 真空管式短波無線電話/p315 １ 短波国内固定通話 ２ 短波船舶電話 ・ 第六節 遠距離無線電話の試験時代/p334 １ 短波電話の創始時代(逓信官吏練習所の実験) ２ 検見川の短波電話送信装置 ３ 岩槻の短波電話受信装置 ４ 東京台北間無線電信電話試験 ５ 日英間無線電話試験 ６ 日独間無線電話試験 ７ 日米間無線電話試験 ８ 其の他の対外無線電話試験 ・ 第七節 国際無線電話/p344 １ 総説 ２ 名崎送信所 ３ 小室受信所 ４ 小山送信所 ５ 八俣送信所 ６ 河内送信所 ７ 小野受信所 ・ 第八節 国際無線電話連絡線/p377 １ 総説 ２ 東京中央電話局関係連絡線 ３ 大阪中央電話局関係連絡線 ・ 第九節 有線無線接続裝置/p380 １ 最初の無線電話有線接続装置 ２ ボーダス装置 ３ 有線無線連絡端局装置 ・ 第十節 秘話裝置/p393 １ 秘話装置の調査と実験 ２ 対新京及び対台北回線用秘話装置 ３ 対欧米及び対南洋回線用秘話装置 ・ 第十一節 単側波帶多重電話/p406 ・ 第十二節 両側波帶二重電話/p410 ・ 第十三節 超短波無線電話/p413 １ 逓信省電気試験所に於ける実験 ２ 酒田飛島間通話試験 ３ 札幌逓信局に於ける超短波伝播試験と実用通信 ４ 嵐山に於ける同時送受話試験 ５ 超短波無線標識に関する調査 ６ 立山富山間超短波無線電信 ７ 津軽海峡に於ける超短波多重電話 ８ 中間周波中継方式の実験 ９ 今治魚島間遠隔制御式無線電話の実験 10 宗谷海峡に於ける超短波伝播試験 |
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・ 第一編 無線技術史 下 ・ 第八章 灯台無線 ・ 第一節 無線方位信号所/p1 １ 最初の無線方位信号所 ２ 手動式無線方位信号所 ３ 自動式無線方位信号所 ・ 第二節 回転式無線標識/p3 １ 総説 ２ 実地試験用施設 ３ 回転式無線標識の実施 ・ 第三節 離島灯台無線/p5 １ 女島灯台無線設備 ２ 草垣島灯台無線設備 ３ 沖の島灯台無線設備 ４ 古志岐島灯台無線設備 ５ 石室埼灯台外三灯台無線連絡設備 ・ 第四節 灯台気象無線/p6 １ 国端埼灯台気象無線設備 ２ 中知床灯台気象無線設備 ３ 水の子島灯台気象無線設備 ４ 臥蛇島灯台気象無線設備 ・ 第五節 灯火無線操縱裝置/p8 １ 試作装置 ２ 実施せる装置 ・ 第九章 航空無線 ・ 第一節 中波航空無線通信/p14 １ 総説 ２ 中波航空無線通信設備 ・ 第二節 短波航空無線通信/p20 １ 短波航空通信の開始 ２ 既設局の改式と航空無線局の整備充実 ３ 短波航空無線通信設備 ・ 第三節 機上無線設備/p26 １ 総説 ２ 中波無線通信設備 ３ 短波送信、中波受信通信設備 ４ 短波無線通信設備 ５ 航空機用空中線 ・ 第四節 航空無線標識/p33 １ 航空無線標識施設の変遷 ２ 亀山無線局に於ける実験 ３ 鹿児島航空無線標識 ４ 那覇航空無線標識 ５ 米子航空無線標識 ６ 青森、札幌及び苫小牧航空無線標識 ７ 全方向式航空無線標識の実験 ８ 東京、福岡、金沢、天草、名古屋航空無線標識 ・ 第五節 短波方位測定/p42 １ 短波方位測定施設計画 ２ 東京、福岡、那覇、短波羅針所 ・ 第六節 機上方向探知機/p43 １ 総説 ２ T式方向探知機 ３ NRC-6B型方向探知機 ・ 第七節 盲目着陸裝置/p45 ・ 第十章 放送無線電話 ・ 第一節 創始時代/p47 ・ 第二節 放送局設備/p51 １ 放送創始時代の局設備 ２ 中央放送局設備 ３ 福岡及び京都演奏所 ４ 地方放送局 ５ 第二放送の開始 ６ 局舎坪数漸増の傾向 ７ 局舎坪数減少の傾向 ８ 非常用発電設備の増設 ９ 大阪放送会館 10 東京大電力放送所の設備 11 東京放送会館 12 地方放送局木造局舎 ・ 第三節 送信設備/p65 １ 総説 ２ 第1期＝外国製品依存時代 ３ 第2期＝国産化時代 ４ 第3期＝特性第一主義時代 ５ 第4期＝能率改善時代 ・ 第四節 放送用空中線/p83 １ 放送創始時代の空中線 ２ 中央放送所の空中線 ３ 地方放送局の空中線 ４ 第二放送用空中線の新設 ５ 地方放送局空中線高さ増大の傾向 ６ 東京大電力放送所の空中線 ７ 地方放送局空中線高さ縮減の傾向 ８ 指向性空中線 ９ 小電力放送用塔型空中線 10 大電力放送用塔型空中線 ・ 第五節 電源設備/p104 １ 放送創始時代の電源設備 ２ 中央局演奏所及び放送所 ３ 地方放送局に於ける電源設備(その1) ４ 非常用発電装置の設置 ５ 東京大電力放送所の電源設備 ６ 東京及び大阪放送会館に於ける電源設備 ７ 地方放送局に於ける電源設備(その2) ・ 第六節 送話器と調整技術/p115 １ ダブル・ボタン送話器 ２ 東京放送局の演奏室と送話器 ３ マルコニ・マグネトホン ４ バンド・マイクロホン ５ ライツ・マイクロホン ６ ミッシング技術 ７ MH型送話器 ８ コンデンサー送話器 ９ 愛宕山仮演奏室 10 ベロシチー送話器 11 ベロシチー送話器の出現による調整技術の変化 12 東京放送会館演奏室 ・ 第七節 録音設備及び録音技術/p123 １ 総説 ２ 録音機 ３ 録音盤 ・ 第八節 局外中継/p128 １ 局外中継放送の嚆矢 ２ 劇場中継 ３ 大正天皇御大喪放送 ４ 無線中継放送 ５ 局外中継の本格化とマイクロホン増幅器 ６ 超短波中継放送 ７ 抛物線集音器 ８ 移動局放送 ９ 屋外中継用マイクロホン 10 生態放送 11 位相型集音器とホーン型集音器 12 搬送式中継放送 13 音声増幅器 ・ 第九節 中継線及び連絡線/p132 １ 中継線及び連絡線の構成 ２ 全国中継線特性試験 ・ 第十節 放送聴取施設/p137 １ 放送聴取受信機 ２ 放送聴取障害防止 ・ 第十一節 有線放送/p144 １ 電灯線を利用する有線放送の実験 ２ 電話線を利用する有線放送の実験 ３ 電話線、電灯線単独及び両者併用有線放送の実験 ４ 有線放送の試験的実施 ・ 第十二節 同一周波放送/p156 １ 総説 ２ 非同期式同一周波放送試験 ３ 親局式自働同期方式の試験 ４ 間歇式同期方式の試験 ５ 有線式同期方式の試験 ６ 受信所を置く同期方式の試験 ７ 遠距離に於ける独立同期方式の試験 ８ 同一周波放送の実施 ・ 第十一章 無線写真電送とテレビジヨン ・ 第一節 ベラン式写真電送/p161 １ 我国に於ける実験 ２ ベラン式写真電送装置 ・ 第二節 日本電気式写真電送裝置/p166 １ NE式写真電送装置 ２ 白黒法による実験 ・ 第三節 NE式PQ一号無線写真電送機と無線裝置/p172 １ 内台間写真電送試験 ２ 写真電送用無線装置の改良 ３ 東京伯林間写真電送試験(その１) ４ 東京伯林間写真電送試験(その２) ５ 東京倫敦間写真電送試験(その１) ６ 東京倫敦間写真電送試験(その２) ７ 東京倫敦間写真電送試験(その３) ８ 東京桑港間写真電送試験 ９ 写真電送装置の改良考按 10 臨時無線写真電送業務の開始 |
・ 第四節 模写電信/p199 １ 近距離模写電信試験(第1次試験) ２ 遠距離模写電信試験(第2次試験) ３ 移動局用模写電信試験(第3次試験) ・ 第五節 テレビジヨン/p206 ・ 第十二章 空中線及び接地 ・ 第一節 空中線/p210 ・ 第二節 中波空中線/p213 １ 垂直空中線 ２ T型空中線及び逆L型空中線 ３ ループ・アンテナとコイル・アンテナ ４ ベリニ・トッシ・アンテナ ・ 第三節 長波空中線/p219 １ 傘型空中線 ２ フラット・トップ・アンテナ ３ 複調空中線 ４ ウェーブ・アンテナ ５ ダブル・ゴニオ・アンテナ ・ 第四節 短波空中線/p228 １ 高調波同調空中線 ２ ダブレット・アンテナ ３ 指向式空中線 ４ 垂直水平空中線併用方式 ５ スペース・ダイバーシチー・アンテナ ６ 日本無線電信株式会社に於ける短波空中線 ７ 国際電話株式会社に於ける短波空中線 ８ 国際電気通信株式会社に於ける短波空中線 ・ 第五節 給電線及び整合裝置/p252 １ 饋電線 ２ 整合装置 ３ 日本無線電信株式会社に於ける饋電線及び整合装置 ・ 第六節 超短波空中線/p257 １ 総説 ２ 酒田飛島間超短波電話用空中線 ３ 青函連絡多重電話用空中線 ・ 第七節 接地/p260 １ 埋設式接地 ２ カウンターポイズとアース・スクリーン ３ 多重接地 ・ 第八節 電柱/p265 １ 木柱 ２ 鉄柱 ３ 鉄筋コンクリート柱 ４ 鐵塔 ・ 第十三章 搬送式電信電話 ・ 第一節 総說/p277 ・ 第二節 電話線搬送通信/p278 １ 電気試験所式搬送通信 ２ 外国に於ける通信線搬送通信 ３ 我国に於ける通信線搬送通信 ・ 第三節 電力線搬送電話/p294 １ 総説 ２ 電気試験所式搬送電話 ３ GE式搬送電話 ４ テレフンケン式搬送電話 ５ 東洋無線式搬送電話 ６ 日本電気式搬送電話 ７ 東京電気式搬送電話 ８ 富士通信機式搬送電話 ・ 第十四章 特殊無線 ・ 第一節 無線報時/p336 １ 銚子及び船橋局報時信号 ２ 三鷹国際報時所無線施設 ・ 第二節 気象無線/p345 １ 神戸海洋気象台無線施設 ２ 中央気象台無線施設 ３ 富士山頂、三島測候所間超短波無線電話施設 ４ 中央気象台布佐出張所無線施設 ５ 沖縄測候所無線施設 ６ 名瀬石垣島測候所無線施設 ７ 硫黄島測候所無線施設 ８ 沖大東島測候所無線施設 ９ (八木橿原)測候所大台ヶ原観測所無線施設 10 新潟測候所無線施設 11 岩手山観測所、盛岡測候所超短波無線施設 12 南大東島測候所無線施設 13 三宅島、富崎、清水(足摺岬)、潮岬測候所無線施設 14 室戸測候所無線施設 15 親潮丸、黒潮丸無線施設 16 春風丸無線施設 17 凌風丸無線施設 18 幌延測候所無線施設 19 気象無線通信連絡 20 受信装置 21 ラジオ・ゾンデ 22 気象協議会決議に基く気象無線施設 ・ 第三節 無線同報通信/p358 １ 総説 ２ 同報無線通信施設 ３ 実施成績 ・ 第四節 鉄道無線/p360 １ 総説 ２ 船舶無線電信設備 ３ 船舶無線電話設備 ４ 海峡無線電信電話設備 ５ 列車無線通信試験設備 ６ 船舶無線方向探知設備並に陸上無線標識設備 ７ 災害用陸上無線通信設備 ・ 第五節 警察無線/p372 １ 警察無線通信実験施設 ２ 移動無線通信施設 ３ 錨地指定用無線電信施設と附属事務連絡用無線電話施設 ・ 第六節 漁業無線/p381 １ 漁業無線の発達 ２ 漁業無線設備 ３ 漁船用小型無線電信機 ４ 南洋庁に於ける漁業無線通信 ５ 漁業用標準無線電信機の判定 ６ 指導船無線設備 ７ 魚群探見飛行機無線設備 ８ 捕鯨船無線設備 ９ 汽船トロール漁船無線設備 10 鰹、鮪漁船無線設備 11 沿岸漁船無線設備 12 巾着船無線設備 13 漁獲物運搬船無線設備 14 北海道漁業無線設備 15 日本海漁業無線設備 16 陸上漁業無線設備 ・ 第七節 素人無線/p405 １ 送信装置 ２ 受信装置 ３ 空中線 ４ テレビジョン其の他 ・ 第八節 標準電波/p407 １ 緒言 ２ 周波数標準器の確度向上 ３ 標準電波の発射 ・ 第九節 電波監視施設/p419 ・ 第十節 認定機器/p419 １ 警急自働受信機 ２ 船舶用無線方位測定機 ・ 第十五章 無線測定 ・ 第一節 電波長(周波数)の測定/p430 １ 初期の電波計 ２ 逓信省型電波計 ３ 現業局計器の不備 ４ 調整用ブザー ５ ヘテロダイン電波計 ６ アブラハム・マルチバイブレーター ７ サリバン社マルチバイブレ-ター ８ レツヘル・ワイヤー法 ・ 第二節 送信に関する測定/p436 １ 送信電力の測定 ２ 空中線実効高の測定 ３ 高調波強度の測定 ４ 送信周波数変動の測定 ・ 第三節 受信に関する測定/p441 １ 受信感度の測定 ２ 可聴率計 ３ 受信電界の測定 ４ STC社電界強度測定器 ５ 短波電界強度測定器 ６ 雑音電界の測定 ７ 受信機性能の測定 |
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・ 第二編 無線研究史 ・ 第一章 総說 ・ 第二章 電気試験驗所 ・第1節 無線研究組織の変遷/P13 ・第2節 初期の無線電信/P16 １ 揺籃時代の試験研究 ２ 内台間通信試験 ・第3節 無線電話研究の由来/P20 ・第4節 鉱石検波器/P23 １ 検波器の研究と変遷 ２ 鉱石検波器 ３ 鉱石検波器研究余録 ・第5節 TYK式無線電話/P28 １ 概説 ２ 船舶陸上間の試験 ３ 離島間及び離島本土間の試験 ・第6節 同時送受話無線電話･P33 ・第7節 有線無線両電話の接続/P34 １ 船舶陸上間有線無線の接続 ２ 海峡連絡無線電話と有線との接続 ・第8節 搬送式電信電話･P38 １ 電話線に依る試験 ２ 電力線に依る試験 ・第9節 有線放送/p41 ・第10節 航空無線施設/p44 １ 概説 ２ 航空機響導研究の経過 ３ 現況 ４ 結言 ・第11節 高速度通信/p48 ・第12節 電子管/p50 １ 初期の真空管 ２ 真空管の研究 ３ 電子管研究の拡充強化 ・第13節 無線周波測定及び測定器/p54 １ 周波数の測定 ２ 電界強度の測定 ３ 電波に関する測定 ４ 高周波電圧及び電流の測定 ５ 放送聴取受信機特性の測定 ６ 無線周波信号発生器 ７ 送信機特性の測定 ８ 真空管定数測定装置 ９ 高周波抵抗インピーダンス等の測定 ・第14節 周波数標準/p60 １ 概説 ２ 周波数標準器の創設 ３ 水晶時計式周波数標準器の設置 ４ 結言 ・第15節 其他の試験研究/p66 １ 日布及日米間無線電信試験 ２ KGO放送局の聴取 ・第16節 研究及び調査報告/p71 ・第17節 表彰/p75 ・ 第三章 東京帝国大学 ・第1節 総説/p78 ・第2節 主なる研究事項/p80 １ 鉱石検波器 ２ 電弧式無線電話 ３ 周波数逓倍器 ４ 放送に関する基本研究 ５ 遠距離無線の受信 ６ 秘密無線電信 ７ 周波数逓降器 ８ 水晶振動子 ９ 光通信 10 周波数安定化 11 高周波誘電体損の測定 12 移相回路 13 粍波電気振動の発生 14 超短波電流計 15 電波高度計 ・ 第四章 東北帝国大学 ・第1節 沿革/p90 １ 共同研究の発足 ２ 研究の組織 ３ 初期時代に於ける無線工学の研究 ４ 電気通信研究所の設置 ・第2節 重要なる研究/p92 １ 概説 ２ 磁電管(マグネトロン)に依る電気振動の発見 ３ 振動体の導波作用の発見と八木宇田空中線の発明 ・第3節 其の他の研究と試験/p97 １ 概説 ２ 米波の伝播試験 ３ 粉波による通信試験 ４ 米波に依る島嶼陸地間及び船舶陸地間に於ける通話試験 ５ 我国最初の超短波中継放送 ・第4節 発表論文/p100 ・ 第五章 東京工業大学 ・第1節 沿革/p118 ・第2節 重要なる研究/p121 １ コイルの固有電気振動 ２ BK振動の振動振幅 ３ 粉波に依る無線通信 ４ 超短波における誘電体損失角の測定 ・第3節 その他の研究と試験/p137 １ 可変性定数を有する電気回路の図式解法 ２ 絶対周波数の発生 ３ 火花放電による極超短波発生 ４ 抵抗変化による周波数変調無線電話 ５ 直流再生増幅器における弛張振動の発生 ６ 横流型水銀蒸気管の特性 ７ 引込現象 ８ 導体棒の自由振動周期による高周波電界強度測定法 ９ 複素置換法による超短波電力の測定 10 楕円体による周波数安定法 11 高周波三本饋電線 ・ 第六章 大阪帝国大学 ・第1節 沿革/p141 １ 概説 ２ 理学部 ３ 工学部 ４ 産業科学研究所 ・第2節 理学部及び産業科学研究所に於ける研究/p143 １ 概説 ２ 無線通信に関する研究 ３ 電子管 ４ 超高周波に関する研究 ・第3節 工学部に於ける研究/p149 １ 周波数変調通信法 ２ 磁歪共振子 ・第4節 其の他の研究と試験/p151 ・ 第七章 国際電気通信株式会社 ・第1節 沿革/p152 １ 日本無線電信株式会社創立時代に於ける無線技術の激変 ２ 会社首脳部の技術に対する認識 ３ 技師長の更迭と会社の技術研究方針 ４ 国際電気通信株式会社技術研究所の設置 ・第2節 空中線関係の研究/p155 １ 概説 ２ 空中線の重畳配置 ３ 木柱間隔の統一 ４ 木柱の支線碍子間隔の統一 ５ 空中線施工法の統一 ６ 菱形アンテナ ７ 銅管饋電線の共用 ８ 広帯域空中線 ９ 複数整合 10 空中線の共用 11 其の他の研究 ・第3節 送信機関係の研究/p130 １ 電鍵装置 ２ 高調波及び低調波 ３ 写真電送用時変調 ４ 交流加熱化 ５ 変調器に関する考案 ６ 整流器に関する考案 ７ 大電力短波組立真空管 ８ 超短波送受信機の試作 ・第4節 受信機関係の研究/p166 １ 長波受信機 ２ 短波受信機の試作 ３ スペース・ダイバーシチー受信機の研究と信号移送方式 ４ マルコニ機と高性能試作機 ５ 電話受信機の改良 ６ 写真電送受信機 ７ 内部雑音と綜合増幅度 ８ 同調コイル ９ リミッターとノイズ・サプレッサーの改良 10 自動音量制御の改良 11 電話用合成回路 12 自働周波数制御方法 13 周波数変換器 14 発振周波数の安定化 15 中間周波濾波器 16 受信機の過渡現象及び位相特性 17 部品と構成機構 18 標準信号発生器の製作 19 周波数特性直視装置の試作 20 空中線共用増幅器の完成 |
・ 第八章 日本放送協会技術硏究所 ・第1節 総説/p173 ・第2節 組織/p174 ・第3節 設備/p175 ・第4節 事務事項/p178 １ 特許 ２ 刊行物 ３ 調査研究報告 ４ 研究報告会 ・第5節 技術の研究/p182 １ 放送機と空中線 ２ 受信機 ３ 電波 ４ 音響 ５ 超短波放送 ６ テレビジョン送信機 ７ テレビジョン無線中継機 ８ 真空管 ９ 測定機 10 共同聴取及び有線放送 ・ 第九章 電波伝播と空電 ・第1節 電気試験所/p203 １ 概説 ２ 長波及び中波の伝播 ３ 短波及び超短波の伝播 ４ 電離層 ５ 短波方向探知器 ６ 入射角測定器 ７ 対流圏反射層 ・第２節 国際電気通信株式会社/p211 １ 概説 ２ 電気試験所に於ける電波伝播に関する研究の会社への寄与 ３ 重要な研究 ・第3節 空電/p226 １ 沿革 ２ 空電頻度の年変化と日変化 ３ 空電の方位測定 ４ 空電の波形観測 ５ 短波帯の空電 ６ 沈積空電 ７ 空電の妨害除去法 ・第4節 短波異常消失現象/p231 １ 沿革 ２ 研究成果 ３ 対策 ・ 第十章 ピエゾ振動子 ・第1節 水晶振動子実用化の経緯/p234 ・第2節 水晶発振器の周波数変調/p240 ・第3節 大電力水晶発振器/p242 ・第4節 超短波用振動子/p242 ・第5節 水晶時計及び周波数標準/p243 ・第6節 特許/p244 １ 圧電気現象の応用自体に就ての特許 ２ 零温度係数水晶振動子に関する特許 ・第7節 人造圧電気結晶/p245 ・第8節 主な研究発表/p246 ・ 第十一章 無線写真電送 ・第1節 概説/p247 ・第2節 予備実験/p248 ・第3節 東京大阪間実験/p248 ・第4節 東京奉天間無線写真電送/p249 ・第5節 東京台北間無線写真電送/p250 ・第6節 東京伯林間無線写真電送/p252 ・第7節 東京倫敦間及び東京桑港間の実験/p252 ・第8節 気象図無線放送の実験/p252 ・第9節 写真電送に関する研究事項/p253 １ 同期 ２ 時変調 ３ 周波数変調及び移送変調 ４ 副搬送波周波変調 ・ 第十二章 テレビジヨン ・第1節 我国に於けるテレビジョンの発達/p257 ・第2節 機械式テレビジョン/p259 １ 浜松高等工業学校 ２ 早稲田大学 ３ 逓信省電気試験所 ４ 日本放送協会 ５ 日本電気株式会社 ６ 東京電気株式会社 ・第3節 電気式テレビジョン/p246 １ 東京電気株式会社 ２ 日本電気株式会社 ３ 浜松高等工業学校 ４ コロンビヤ株式会社 ５ 日本ビクター株式会社 ６ 逓信省電気試験所 ・第4節 日本放送協会の実験放送とその準備/p267 ・第5節 テレビジョン用電子管其の他/p271 １ 撮像管其の他 ２ 受像管 ３ 二次電子管其の他 ４ 部品其の他 ・ 第十三章 学術硏究会議電波研究委員会 ・第1節 電波研究委員会の由来/p275 ・第2節 電波研究委員会の構成及び運用/p278 ・第3節 研究の連絡並に統一/p280 １ 初期の研究 ２ 万国無線科学協会への参加 ３ 汎太平洋学術会議 ４ 短波伝播試験 ５ 周波数標準の比較 ６ 日本ウルシグラム ・第4節 電波物理研究所の創設/p289 ・第5節 輯報の発刊/p293 ・ 第十四章 日本学術振興会 ・第1節 設立の目的と機構/p302 ・第2節 無線装置第一小委員会/p303 １ 設置の経緯 ２ 第1分科会(秘密通信方式及び水晶発振子に代わるべき装置) ３ 第2分科会(超短波及び極超短波) ４ 第3分科会(航空無線) ５ 第4分科会(超短波用特殊真空管) ６ 第5分科会(広帯域極超短波用空中線) ７ 第6分科会(超短波通信) ８ 経費 ９ 委員 ・第3節 電気材料第18小委員会/p315 １ 高周波絶縁材料第3分科会 ２ 高周波絶縁材料第3分科会の研究成果 ３ 高周波絶縁材料第3分科会の経過及び研究の現状 ４ 今後の研究 ５ 委員 ・第4節 雷防止第9特別委員会 １ 目的 ２ 経過及び研究の現状 ３ 第3分科会(無線通信) ・第5節 個人研究の援助/p320 ・ 第十五章 特許発明 ・第1節 総説/p323 ・第2節 特許の総件数/p324 ・第3節 無線技術関係特許の総件数/p325 ・第4節 我国発明の国際的地位/p327 ・第5節 特許発明の内容実質/p327 ・第6節 工業発展上重要なる特許発明/p328 ・第7節 主なる特許発明の展望/p330 １ 真空管関係 ２ 材料及び塗料関係 ３ 回路網、中継器及び搬送波機器 ４ 無線設備 ・第8節 秘密特許/p335 |
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・ 第三編 無線事業史 ・ 第一章 無線通信機関 ・ 第一節 管理機関/p1 １ 中央機関 ２ 地方機関 ・ 第二節 現業機関/p21 １ 公衆無線通信取扱機関 ２ 無線局の定員 ３ 専用通信用無線電信 ４ 無線電信無線電話統計 ５ 各無線局所の沿革概要 ・ 第二章 無線電信事業 ・ 第一節 海上移動業務/p87 １ 海陸無線通信の創始 ２ 海岸局及び船舶局開設状況 ３ 業務開始当初の無線通信状況 ４ 海上移動業務の変遷 ・ 第二節 固定業務/p181 １ 総説 ２ 島嶼連絡 ３ 主要都市間連絡 ４ 外地無線連絡 ５ 固定局間伝送の取扱制限及び特定料金 ６ 関東大震災と臨時連絡 ７ 臨時連絡の組織化 ８ 対外通信 ９ 有無線局の併合 ・ 第三節 航空通信業務/p252 １ 航空無線業務開始当時の情勢 ２ 航空用無線電信の施設計画 ３ 航空無線電信局 ４ 航空機局(航空機無線電信無線電話) ５ 航空事故と無線通信 ６ 長距離飛行と無線通信 ７ 航空通信取扱制度の変遷 ８ 航空無線通信累年比較 ９ 航空通信用施設管理制度の変遷 ・ 第四節 特殊業務/p298 １ 新聞電報 ２ 放送無線電報 ３ 国際放送電報 ４ 同報無線電報 ５ 気象通報 ６ 無線報時 ７ 航行警報 ８ 無線方位測定 ９ 無線写真電送 10 防空通信 ・ 第三章 無線電話事業 ・ 第一節 無線電話機関/p346 １ 中央管理機関 ２ 地方機関 ・ 第二節 試験時代/p348 ・ 第三節 鳥羽、神島、答志島間無線電話/p348 ・ 第四節 海陸連絡無線電話/p349 １ 近距離船舶無線通話 ２ 長距離船舶無線通話 ３ 通話制度の改正 ・ 第五節 陸地間無線電話/p355 １ 島嶼連絡無線電話 ２ 長距離無線電話 ・ 第四章 新聞通信事業と無線電信無線電話 ・ 第一節 新聞通信事業の発達と通信方法の変遷/p359 １ 概説 ２ 発展経路 ・ 第二節 新聞通信事業と無線通信/p364 １ 無線通信の発達と新聞通信界の利用状況 ２ 新聞電報と放送電報 ３ 同報無線電信の登場とわが国新聞界の大刷新 ４ 船舶向放送電報と海上新聞 ５ 国際放送電報の発展と世界通信網の構成 ・ 第三節 満洲に於ける新聞無線通信の発展/p387 ・ 第四節 無線写真電送の利用/p389 ・ 第五節 新聞通信社設営無線電信/p390 １ 日華事変と新聞通信無線の活躍 ２ 前線無線班の活動 ３ 前線班出動の経過 ４ 後方基地の整備強化 ５ 東京同盟本社の整備強化 ６ 無線通信士の動員状況 ７ 現地無線機配置状況 ８ 技術者と器材の自給自足 ・ 第六節 大新聞社と無線通信並に其の設営無線電信/p407 １ 関東大震災(大正12年9月) ２ ツェッペリン飛行船来訪 ３ 満州事変 ４ シナ事変の勃発 ５ 漢江作戦 ・ 第五章 鉄道事業と無線電信無線電話 ・ 第一節 総説/p413 ・ 第二節 船舶無線電信/p413 １ 青函連絡船 ２ 稚泊連絡船 ３ 関釜連絡船 |
・ 第三節 船舶無線電話/p417 １ 青函連絡船 ２ 稚泊連絡船 ３ 関釜連絡船 ・ 第四節 海峡無線電信無線電話/p418 １ 青森函館間無線電信無線電話 ２ 稚内無線電信無線電話 ３ 下関無線電話 ・ 第五節 陸上無線電信無線電話/p421 １ 無線電信 ２ 無線電話 ・ 第六節 無線標識所/p424 １ 函館標識所 ２ 青森標識所 ３ 稚内標識所 ・ 第七節 無線の運用/p425 １ 非常通信 ２ 無線報時 ３ 無線通信士の配置 ４ 鉄道無線通信用周波数 ・ 第六章 無線電信無線電話法令の改廃 ・ 第一節 総説/p427 ・ 第二節 無線電信法関係/p428 １ 無線電信法の制定まで ２ 無線電信法の制定 ３ 無線電信法の制定と国際事情 ４ 外地に於ける無線電信法施行関係 ５ 無線電信法の起案 ６ 無線電信法の改正 ７ 第2回の無線電信法の改正 ・ 第三節 公衆通信関係/p452 ・ 第四節 私設無線電信無線電話関係/p461 ・ 第七章 無線監督行政 ・ 第一節 私設無線電信無線電話の許可並に助長/p473 １ 総説 ２ 陸上私設無線電信無線電話 ３ 船舶私設無線電信無線電話 ４ 漁業用無線電信無線電話 ５ 船舶無線電信電話株式会社の設立 ６ 航空機私設無線電信無線電話 ・ 第二節 私設無線電信無線電話の監督/p523 １ 無線施設の検査 ２ 無線通信及び私設の取締 ・ 第三節 官庁用無線電信無線電話の監督/p553 ・ 第四節 放送用私設無線電話の監督/p556 １ 監督の方針と其の根拠 ２ 監督の基準と其の様態 ３ 監督の機構と其の運行 ・ 第五節 無線通信士資格検定制度/p600 １ 制度の変遷 ２ 資格検定委員の構成 ３ 銓衡検定 ４ 資格検定内規 ５ 検定合格者数 ・ 第六節 標準電波の発射/p616 ・ 第八章 電波統制会議 ・ 第一節 電波統制協議会/p619 １ 華盛頓予備会議と電波問題 ２ 巴里準備委員会に対する三省会議 ３ 華盛頓国際通信会議に対する準備三省下協議 ４ 国内電波統制諸問題と三省会議 ５ 第1回CCIR議題の審議 ６ 華盛頓会議の結果に基く三省電波統制協定 ７ 電波統制協議会の設立 ８ 電波統制協議会に於ける重要決議 ９ 第2回CCIR及びマドリッド会議議題等の審議 10 マドリッド会議の結果に基く三省電波統制協定 11 電波統制協議会其の後の運行 12 電波統制協議会委員 ・ 第二節 日満電波統制懇談会/p636 ・ 第九章 東亞電気通信会議 ・ 第一節 東亜電気通信協議会/p640 １ 東亜電気通信政策の樹立と協議会の設置 ２ 東亜電気通信協議会第1回会議 ３ 東亜電気通信協議会第2回会議 ４ 東亜電気通信業務協定締結会議 ５ 東亜電気通信事務局の開設 ６ 東亜電気通信協議会第3回会議 ７ 東亜電気通信業務協定第2回会議予備会議 ８ 東亜電気通信業務協定第2回会議 ９ 東亜電気通信業務協定第4回会議 10 第1回東亜電信競技会 ・ 第二節 大東亜電気通信会議/p656 １ 大東亜電気通信事務局の新発足 ２ 大東亜電気通信会議第1回会議 ３ 大東亜電気通信会議第2回会議(業務会議) ４ 料金委員会 ５ 業務体制調査委員会 ６ 在京機関連絡会 ７ 事務局に於ける業務用書類の刊行 ８ 事務局の発行せる定期刊行物 ９ 事務局の人事 10 大東亜電気通信事務局の解散 |
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・ 第四編 国際無線事業史 ・ 第一章 無線通信以前の国際通信 ・第1節 無線通信と海底線通信/p1 ・第2節 海底線連絡の沿革/p2 ・第3節 世界の海底線網/p9 １ 欧州諸国間の主要海底線 ２ 北大西洋線 ３ 南大西洋線 ４ 印度東亜線 ５ アフリカ線 ６ 太平洋線 ７ 大陸横断線 ８ 世界海底線網統計 ・第4節 海底線発達の影響/p17 １ 経済に及ぼした影響 ２ 一般文化への影響 ３ 政治生活への影響 ４ 軍事上への影響 ・第5節 国際協力による有線連絡の統制/p22 １ 万国電信聯合 ２ 海底電線保護条約と海底電線の国際法上の地位 ・ 第二章 無線通信の誕生 ・第1節 無線通信誕生の国際的影響/25 ・第2節 マルコニ式無線電信利用の独占/p26 ・第3節 大西洋横断通信の成功/p28 ・第4節 無線通信における国際協力/p33 ・ 第三章 ベルリン国際無線電信予備会議 ・第1節 総説/p35 ・第2節 協定の適用範囲/36 ・第3節 相互通信の義務/p37 ・第4節 料金問題/p40 ・第5節 技術問題/p42 ・第6節 遭難通信/p43 ・第7節 協定の適用範囲外の無線局/p43 ・第8節 万国電信条約との関係/p44 ・第9節 調印/p44 ・ 第四章 ベルリン第一回国際無線電信会議 ・第1節 総説/p46 ・第2節 各国の動向/p47 ・第3節 重要議題/p51 １ 条約の適用範囲 ２ 技術的規定 ３ 料金問題 ４ 相互通信の義務 ５ 船舶相互間の通信 ６ 私企業の強制 ７ 仲裁々判 ８ 遭難通信 ９ 投票権問題 10 条約及び業務規定の改正 11 国際事務局 12 条約の調印 13 業務規則 ・第4節 条約の批准/p70 ・ 第五章 ロンドン第二回国際無線電信会議 ・第1節 総説/p72 ・第2節 会議の開催/p73 ・第3節重要議題/p74 １ 投票権問題 ２ 技術規定 ３ 料金 ４ 特別電報 ５ 船舶相互間の交信 ６ 無線電報の仕向地 ７ 回定局間の通信 ８ 遭難通信 ９ 報時信号及び気象通信 10 通信士の資格 11 船舶局の執務時間 12 附加協約及び最終議定書 13 調印、次回の会議 ・ 第六章 明治時代の対外通信連絡 ・第1節 大北電信会社線(附釜山線)/p93 ・第2節 日支間海底線及び陸上連絡/p97 １ 日清戦争後の台湾通信 ２ 日清電信条約 ・第3節 大北会社免許状の修正/p99 ・第4節 日本政府の長崎上海線/p101 ・第5節 日露連絡線/p103 ・第6節 日米連絡海底線/p104 ・ 第七章 第一次世界大戰と無線通信/p107 ・ 第八章 ワシントン国際電気通信会議予備会議 ・第1節 会議の目的と議題/p112 ・第2節 会議の開催/p113 ・第3節 議事経過の大要とその成果/p113 １ 総説 ２ 有線無線両条約の併合と聯合の改組 ３ 電波の使用及び統制並に無線通信の規律 ４ 五大国間の通信改善 ・第4節 独逸海底線の処分問題/p134 １ 五国会議 ２ ワシントン通信予備会議第1分科会 ３ ヤップ島に関する日米条約 ・ 第九章 電気通信会議パリ準備技術委員会 ・第1節 総説/p142 ・第2節 議題/p142 １ 第1問、電波の種別 ２ 第2問、700米電波 ３ 第3問、700米電波(続) ４ 第4問、報時信号、気象通報等 ５ 第5問、各種電波の特典 ６ 第6問、無線電話 ７ 第7問、1450米及び1500米間の電波 ８ 第8問、好ましからざる発射 ９ 第9問、好ましからざる発射(続) 10 第10問、固定業務用長波 11 第11問、通常通達距離 12 第12問、無線標識 13 第13問、無線方位測定 14 第14問、その他の議題 ・ 第十章 大正時代の対外通信連絡 ・第1節 日支通信/p153 １ 佐世保、青島線(海底線) ２ その他の日支連絡 ・第2節 日米通信/p155 ・第3節 日欧通信/p157 ・第4節 その他の通信連絡/p159 ・ 第十一章 日本無線電信株式会社 ・第1節 総説/p161 ・第2節 会社創立前の国際無線通信事情/p161 ・第3節 会社創立前の民営計画/p164 ・第4節 会社法の制定/p168 ・第5節 会社の創立/p170 ・第6節 長波大電力局の建設/p175 １ 磐城局原町送信所の改修 ２ 対欧局長波設備の建設 ・第7節 短波大電力局の建設(小山送信所)/p184 ・第8節 対外無線電信の整備拡張/p188 １ 対外無線の整備方針 ２ 整備工事 ３ 拡張工事 ・第9節 会社の資産状態/p194 ・第10節 会社の収支状況/p195 ・ 第十二章 ワシントン第三回国際無線電信会議 ・第1節 予備通信会議後の経過/p196 ・第2節 会議の目的/p196 ・第3節 会議の場所、時期、参加国及び本邦参列委員/p199 ・第4節 会議成果の大要/p201 ・第5節 条約関係事項/p202 １ 投票権問題 ２ 条約の適用範囲と定義 ３ 無線通信の秘密の保護、虚偽の信号の防遏 ４ 局に課する条件原則 ５ 附属規則の二分 ６ 国際無線電気通信技術諮問委員会の設置 ７ 仲裁 ・第6節 業務規則関係事項/p210 １ 定義 ２ 私設局の許可 ３ 電波規定 ４ 素人局及び実験局 ５ 移動局の具備すべき条件 ６ 指揮者の権限 ７ 移動局の免許状及び検査 ８ 呼出符号 ９ 移動業務の局の執務時間 10 業務書類 11 無線通信従事者 12 違反の通告 13 移動業務の運用の基本規定 14 混信防止規定(妨害減少措置) 15 通信規定の整備 16 遭難通信規定の整備 17 無線電報の取扱 18 特別業務の規定の整備 19 聯合総理局 20 附録 21 追加規則事項 ・第7節 万国電信条約と国際無線電信条約との併合問題/p255 ・第8節 万国信号書改訂問題/p255 ・第9節 隠語に関する問題/p257 ・ 第十三章 国際海上人命安全会議 ・第1節 総説/p258 １ 船舶無線施設強制範囲 ２ 執務時間及び聴取時間 ３ 無線通信士 ４ 技術要件 ・第2節 船舶無線施設強制範囲/p261 ・第3節 聴取時間/p262 ・第4節 聴取員/p263 ・第5節 無線施設備付の位置/p263 ・第6節 無線装置の強制周波数/p265 ・第7節 送信機の音調周波数/p265 ・第8節 無線装置の通達距離/p265 ・第9節 自働警急受信機/p266 ・第10節 無線方位測定機の強制/p267 ・第11節 救命艇無線施設の強制/p267 ・第12節 附属設備等/p268 ・第13節 最終議定書と勧告事項/p268 ・ 第十四章 国際航空無線通信会議 ・第1節 前説/p270 ・第2節 航空法規に関する条約/p271 ・第3節 国際航空委員会/p272 ・第4節 航空機上における無線通信機器の使用に関する規則/p274 ・第5節 国際航空無線専門家会議/p277 ・ 第十五章 短波通信の発達と世界通信連絡の飛躍 ・第1節 無線と有線との関係/p279 ・第2節 短波の出現の通信界に及ぼした影響/p280 ・第3節 各国における対外電気通信状況/p281 １ 総説 ２ 英国 ３ 仏国 ４ 独逸 ５ 和蘭 ６ 伊太利 ７ ソ聯邦 ８ 米国 ９ ブラジル 10 アルゼンチン 11 メキシコ 12 ペルー 13 濠州 14 仏領印度支那 15 シャム 16 香港 17 英領馬来 18 ビルマ 19 比律賓 20 英領ボルネオ 21 蘭領東印度 22 布哇 23 中華民国 |
・ 第十六章 昭和時代(前期)の対外無線電信連絡 ・第1節 総説/p294 ・第2節 対欧無線通信/p294 １ 対独通信 ２ 対仏通信 ３ 対波通信 ４ 対英通信 ５ 対瑞西通信 ６ 対伊通信 ７ 対蘭通信 ８ 対諾威通信 ９ 対ソ通信 10 対瑞典通信 11 その他の各国 12 対欧電線電信回線と取扱電報通数 ・第3節 対米洲無線通信/p311 １ 対米通信 ２ 対墨通信 ３ 対亜通信 ４ 対伯通信 ５ 対智通信 ６ 対ペルー通信 ７ 対米洲無線電信回線と取扱電報通数 ・第４節 対極東、南洋無線通信/p326 １ 対比通信 ２ 対仏印通信 ３ 対蘭印通信 ４ 対タイ通信 ５ 対印通信 ６ 対シリア通信 ７ 対アフガニスタン通信 ８ 対華通信 ９ 台湾の対外無線通信 10 対極東、南洋無線電信回線と取扱電報通数 ・ 第十七章 国際無線電氣通信技術諮問委員会 ・第1節 総説/p338 ・第2節 ヘーグ第1回CCIR会議/p338 １ 総説 ２ 議題と決議事項(表明意見) ３ 未決問題 ・第3節 コペンハーゲン第2回CCIR会議/p350 １ 総説 ２ 議題 ３ 決議事項(表明意見) ４ 未決問題 ・ 第十八章 マドリッド第四回国際無線電信会議 ・第1節 総説/p365 ・第2節 会議の開催/p366 ・第3節 重要議題及びその成果/p370 １ 投票権問題 ２ 有無線両条約の併合 ３ 条約事項 ４ 次回会議 ５ 周波数割当 ６ ソ聯の留保と日本の反対留保 ７ 欧羅巴放送会議に関する議定書 ８ 濠州及び新西蘭放送問題 ９ 周波数の使用 10 発射電波の質 11 移動局の具備すべき条件 12 移動業務の曲の電波の使用 13 無線電報の取扱 14 遭難緊急及び安全通信 15 特別業務 16 無線通信諮問委員会 17 実施期間 ・第4節 国際信号書特別委員会/p397 １ 実施期間 ２ 常設委員会 ３ 信号書と国際無線電信会議との関係 ・ 第十九章 国際電話の創始と国際電話株式会社 ・第１節 国際無線電話の登場/p398 ・第2節 国際無線電話計画/p400 ・第3節 国際電話株式会社の設立/p407 ・第4節 建設工事/p417 ・第5節 事業の概要/p426 ・第6節 営業成績/p429 ・第7節 国際電話株式会社と日本無線電信株式会社の合併/p435 ・ 第二十章 国際無線電話連絡 ・第1節 国際無線電話の開設/p436 ・第2節 対極東南洋無線電話通話/p436 １ 対南洋通話 ２ 対支通話 ・第3節 対米洲無線電話通話/p439 ・第4節 対欧洲無線電話通話/p442 ・第5節 船舶通話/p443 ・ 第二十一章 国際電氣通信株式会社 ・第1節 対外電気通信機構の強化/p448 ・第2節 日本無線電信株式会社、国際電話株式会社の合併/p450 １ 合併交錯 ２ 合併比率の裁定 ３ 合併契約の締結 ・第3節 日本無線電信株式会社に対する政府交付金の改訂/p457 ・第4節 日本無線電信株式会社法の改正/p459 １ 改正理由 ２ 改正要旨 ・第5節 国際電気通信株式会社の成立/p461 １ 新会社の定款 ２ 新会社の引継財産 ３ 新会社に対する政府命令 ・第6節 無線設備の整備拡張/p470 １ 河内送信所 ２ 海外電信放送 ３ 海外電話放送 ４ 国際通信回線 ・第7節 会社の有線事業/p474 １ 総説 ２ 有線事業の移管 ３ 有線事業の整備拡充の要領 ４ 会社法の改正 ５ 会社に対する政府命令書 ６ 会社の増資 ７ 会社定款の改正と会社役員の変動 ８ 有線関係建設工事 ９ 超短波施設 ・第8節 狛江工場/p486 ・第9節 技術研究所/p488 ・第10節 外地及び海外に於ける会社事業/p489 １ 朝鮮における事業 ２ 台湾における事業 ３ 南洋諸島における事業 ４ 海南島における事業 ５ 南方占領地域における事業 ・第11節 資産及び営業収支状況/p491 ・ 第二十二章 国際無線通信諮問委員会 ・第1節 リスボン第3回CCIR会議/p493 １ 総説 ２ 議題 ３ 決議事項(表明意見) ４ 未決問題及び新問題 ・第2節 ブカレスト第4回CCIR会議/p510 １ 総説 ２ 議題 ３ 決議事項(表明意見) ４ 未決問題及び新問題 ・ 第二十三章 カイロ第五回国際無線通信会議 ・第1節 総説/p525 ・第2節 会議の開催/p526 １ 会議の開催 ２ 重要事項の大要 ・第3節 重要議題の審議経過とその成果/p535 １ 投票権問題 ２ 周波数の割当と電波の使用 ３ 最終議定書による各国の留保 ４ 移動局の具備すべき条件 ５ 移動業務の電波の使用 ６ 通信手続 ７ 特別業務 ８ 国際無線通信諮問委員会 ９ 業務書類 10 周波数の通告及び公表 11 料金問題 12 一般規則と追加規則の合併問題及び固定業務の通信手続 13 航空無線規定の分離問題 ・ 第二十四章 無線通信による対外通信利用制度の変遷と料金政策 ・第1節 総説/p549 ・第2節 対外無線通信の発展と通信料金/p549 １ 対欧洲方面 ２ 対米洲方面 ３ 対極東、南洋方面 ４ 対中亜、南阿方面 ・第3節 対外無線通信における料金の分収/p553 ・第4節 対外通信の徴収料金/p555 ・第5節 対外通信の経過線路/p557 ・第6節 反復課金事務報の料金免除/p558 ・第7節 無線利用勧奨運動の展開と海外払節約施設/p558 ・第8節 国際無線振興会の活躍/p559 ・第9節 海外信支払金とその増減状況/p560 ・第10節 有無線別利用とその増減状況/p560 ・第11節 金フラン相当額とその変遷状況/p561 ・ 第二十五章 無線通信に関する国際協力 ・第1節 総説/p564 ・第2節 平時における無線電信/p564 １ 一般国際法制 ２ 国際無線電信法律委員会 ３ 国際著作権条約 ４ 平和のためにする放送の使用に関する国際条約 ５ 初期無線電信に関する国際法律問題 ・第3節 戦時における無線通信/p583 １ 総説 ２ 交戦国の措置 ３ 中立国の措置 ４ 戦時無線通信条約案 |
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・ 第五編 無線教育及び無線団体史 ・ 第一章 無線通信從事者の養成 ・ 第一節 総說/p1 ・ 第一節 逓信官吏練習所に於ける養成/p2 １ 無線通信吏員第1期生の養成 ２ 第2期生以後の養成 ３ 私設無線電信通信従事者の応急養成 ４ 専修科無線電信通信科 ５ 本科無線通信科 ６ 短波通信従事員の養成 ７ 第2部行政科乙組(無線) ８ 逓信官吏練習所の総養成人員(無線) ・ 第三節 民間に於ける養成/p10 １ 帝国無線電信講習会 ２ 日本無線技士学校 ３ 民間通信士養成機関の併合 ４ 放送の創始と無線電話学校 ・ 第四節 電信協会管理無線電信講習所/p15 １ 無線電信講習所の開設 ２ 講習所の主要記録 ３ 講習所卒業生及び修業生 ４ 電信協会の収支状況 ５ 講習所学則の変遷 ６ 講習所卒業者に対する銓衡検定による資格附与 ７ 漁船無線電信通信従事者の養成 ・ 第五節 私立無線学校/p62 １ 私立無線学校濫立の素因 ２ 私立無線学校の内情 ３ 関係当局の監督状況 ４ 卒業者ノ就職状況 ５ 私立無線学校の内容 ・ 第六節 無線電信講習所の官立移管/p92 ・ 第七節 私立無線学校の統合/p96 １ 統合に関する閣議決定 ２ 統合実施の準備工作 ３ 官制の改正 ４ 生徒の処置 ５ 校舎 ・ 第八節 高等商船学校に於ける無線敎育/p101 ・ 第九節 燒津無線電信電話講習所/p102 ・ 第十節 燈台局其の他に於ける養成/p103 ・ 第二章 無線技術従事者の養成 ・ 第一節 逓信官吏練習所に於ける初期の養成/p104 ・ 第二節 逓信官吏練習所無線電信技術專修科/p105 ・ 第三節 放送無線電話開設に伴う臨時養成/p106 ・ 第四節 私立無線技術学校/p107 ・ 第五節 国際電氣通信株式会社講習所/p107 ・ 第六節 日本放送協会職員養成所/p109 ・ 第七節 大学、高專等に於ける無線敎育/p110 ・ 第三章 無線事業の周知 ・ 第一節 総說/p113 ・ 第二節 ラジオの普及宣傳/p115 １ 大正時代 ２ 昭和(前期)時代 ・ 第三節 対外無線通信と業務周知宣傳/p121 |
・ 第四章 無線関係団体 ・ 第一節 総說/p124 ・ 第二節 通信振興会/p124 １ 概説 ２ 無線国策の樹立と国際通信利用者の動向 ３ 大阪国際無線振興会 ４ 東京国際通信振興会 ５ 各地における通信振興会 ６ 太平洋戦争中における通信振興会の活動 ７ 大東亜通信協力連合会 ８ 通信協力会の現況 ・ 第三節 電気普及会/p142 １ 交流受信機普及委員会 ２ 放送聴取障害防止委員会 ３ 再生障害防止実行委員会 ４ 委員会の主なる事績 ・ 第四節 社団法人電信協会/p153 １ 電信協会の創立 ２ 電信協会の無線電信に関する事績 ・ 第五節 社団法入日本電波協会/p159 １ 日本ラジオ協会の設立 ２ 組織及び定款の改変 ３ 日本ラジオ協会の事業 ・ 第六節 社団法人電氣通信協会/p179 １ 電気通信協会の設立 ２ 事業概要 ・ 第七節 通信調査会/p184 ・ 第八節 無線倶楽部/p185 ・ 第九節 鸚鵡会/p186 １ 鸚鵡会の設立 ２ 鸚鵡会の性格及び事業 ・ 第十節 無線同窓会/p191 ・ 第十一節 日本無線技士会/p195 １ 通信士の社会運動(初期) ２ 通信士の社会運動(中期) ３ 通信士最低給料協定問題 ４ 通信士の社会運動(後期) ５ 日本無線技士会 ・ 第十二節 水產無電協会/p211 １ 水産無電協会の設立 ２ 水産無電協会の事業 ３ 支部の設置 ・ 第十三節 日本アマチュア無線聯盟/p215 １ アマチュア無線の発祥 ２ 実験無線公認時代 ３ 日本アマチュア無線聯盟年表其の他 ・ 第五章 無線関係出版物 ・ 第一節 図書/p223 ・ 第二節 定期刊行物/p226 |
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・ 第六編 放送無線電話史(上) ・ 第一章 放送無線電話の創始 ・ 第一節 実験と智識普及/p1 １ 民間の実験施設 ２ 智識普及施設 ３ アマチュア施設の続出と逓信省の方針 ・ 第二節 制度の調査/p7 １ 調査の提唱 ２ 通信局議 ３ 調査委員会特別委員会 ４ 放送無線電話に関する調査概要 ５ 諸外国との対比 ・ 第三節 放送用私設無線電話規則の公布/p21 １ 議会に於ける最初の論議 ２ 関東大震災の影響 ３ 放送用私設無線電話規則の制定 ４ 放送用私設無線電話監督事務処理細則 ・ 第四節 事業経営の競願/p25 １ 規則公布前の出願 ２ 規則公布後の出願状況 ・ 第五節 事業経営者の選定/p28 １ 三都市施設許可の方針 ２ 有力出願者の招集 ３ 許可方針内示後の状況 ・ 第六節 事業[経営]形態の決定/p31 １ 逓信事務当局の許可方針 ２ 犬養逓相の勇断 ・ 第二章 放送事業の発足 ・ 第一節 東京、大阪、名古屋三放送局創立の経緯/p35 １ 東京放送局 ２ 名古屋放送局 ３ 大阪放送局 ・ 第二節 三放送局の組織及び事業計画/p42 １ 定款 ２ 設立許可書 ３ 業務組織 ４ 事業の計画 ５ 放送施設許可並に附帯命令事項 ６ 施設の促進 ７ 大阪放送局改革問題 ・ 第三節 仮放送/p53 １ 東京放送局 ２ 大阪放送局 ・ 第四節 放送及び聴取に関する主務官庁の方針と措置/p63 １ 規則規定の改廃 ２ 放送無線電話関係 ３ 聴取無線電話関係 ４ 監督事務関係 ・ 第五節 本放送の開始/p67 １ 東京放送局 ２ 名古屋放送局 ３ 大阪放送局 ・ 第六節 放送番組の槪要/p80 １ 放送事項別放送時刻 ２ 放送事項別放送時間 ３ 英独の番組の時間構成割合 ４ 放送事項の内容 ５ 屋外中継放送 ６ 放送事項の取締 ・ 第七節 聴取者とラジオ受信機/p93 １ 放送局別聴取者数 ２ 聴取者の分布状況 ３ 都市別及び区別聴取者の概観 ４ 聴取加入者の社会層 ５ 新規加入聴取者の受信機種別 ６ ラジオ受信機 ・ 第八節 放送の社会的反響/p98 １ 機器の製造、輸入及び販売 ２ 無線関係図書 ３ 新聞記事とラジオ欄 ４ 放送の影響 ５ 聴取者の希望 ６ 海外に於ける反響 ・ 第三章 放送事業の統一と全国的放送網の建設計画 ・ 第一節 全国的経営論の拾頭/p105 １ 放送施設許可方針の再検討 ２ 東京放送局の２つの申請 ３ 電務局の調査及び立案 ・ 第二節 日本放送協会設立までの経過/p112 １ 全国的経営及び施設計画案の逓信省議決定 ２ 各放送局理事長に対する個別協議 ３ 三放送局理事長の招集、懇談及び答申 ４ 大電力放送設備に対する軍部の異議 ５ 三放送局理事会の審議と異説及び抗議 ６ 異議、陳情に対する逓信当局の措置 ７ 桑山次官再度の下阪 ８ 川崎参与官の名古屋出向 ９ 逓信省案の三局理事会通過と附帯申出 10 新法人設立準備委員会の開催と紛糾 11 総会特別表決権問題に関する曲折と解決 12 日本放送協会設立直前の動き 13 解散に伴う記念品及び手当 ・ 第三節 日本放送協会の成立/p146 １ 創立総会と定款及び細則 ２ 役員と報酬 ・ 第四節 三放送局の解散/p153 １ 役員指名にまつわる紛糾 ２ 解散総会 ３ 引継財産 ４ 旧法人解散、新法人成立の放送 |
・ 第五節 主務官庁の監督方針の強化/p158 １ 概説 ２ 定款上の規定 ３ 命令書の条項及び予算認可制の実施状況 ４ 無線電信法の改正 ５ 放送用私設無線電話監督事務処理細則の整備 ６ 放送用私設無線電話規則の改正 ７ 情報局の設置 ８ 放送事業監督機構及び主任官吏 ・ 第六節 機構と人事/p170 １ 当初の機構 ２ 本支部間事務規程の制定 ３ 四支部の新設 ４ 常務理事の減員と更迭 ５ 技術研究所の開設 ６ 職員制、分課分掌規程の制定 ７ 理事会、総会の特別表決権 ８ 役員の異動 ９ 主要職員の異動 ・ 第七節 運営上の主要事項/p179 １ 全国的放送施設計画の検討 ２ 収支予算の編成 ３ 全国的放送網建設資金の調達 ４ 聴取規約の統一 ５ ラジオ課税と公納金 ６ 公納金への帰結 ７ 同盟通信社設立参加 ・ 第八節 日本放送協会の改革と人事/p179 １ 改革への動き ２ 昭和9年の大改革 ３ 業務組織等の改革 ４ 改革に伴う主要人事 ５ 改正業務組織 ６ 昭和10年以後の業務組織の改正 ７ 司掌地域の変遷及びその内容 ８ 昭和11年以後の主要人事 ・ 第四章 全国放送網の進展 ・ 第一節 基本網の実現とその効果/p221 １ 第1期計画 ２ 軍部との折衝 ３ 放送施設の概要 ４ 基本放送施設の効果 ５ 電界強度と鉱石化の問題 ６ 聴取加入の増加、分布状況 ７ 聴取受信機の種別 ８ 基本放送施設の批判 ９ 海外における10キロワット放送の受信状況 ・ 第二節 中継設備の建設と改善/p247 １ 有線中継設備の建設方針 ２ 最初の中継放送設備の概要 ３ 中継設備の充実、改善 ４ 搬送式有線中継方式の実施 ５ 中継放送設備概観 ・ 第三節 小電力局に依る放送網の拡充/p263 １ 第2期拡充計画の調査、立案 ２ 審議状況 ３ 昭和4年度計画とその施設概要 ４ 昭和4年度計画5放送局の効果 ５ 昭和5年度以降の小電力放送局置局の概要 ６ 小局施設の改善要項 ７ 増設小電力局の電界強度 ８ 増設小電力局に依る聴取加入者の増加 ９ 小電力局の建設費と収支 ・ 第四節 二重放送の開始/p297 １ 総説 ２ 二重放送試験 ３ 東京二重放送計画の内容 ４ 大阪、名古屋の二重放送 ５ 二重放送関連諸事項 ・ 第五節 大電力及び多重放送の計画とその実施/p307 １ 大電力放送計画 ２ 東京大電力放送所の概要 ３ 東京大電力放送の実情 ４ 諸外国の大電力放送施設 ５ 福岡及び大阪の大電力施設計画 ６ 放送技術調査会 ・ 第六節 放送局舍/p323 １ 臨時建築部の設置 ２ 東京、大阪、名古屋の局舎 ３ 広島、熊本、仙台、札幌の局舎 ４ 小電力局局舎 ・ 第七節 放送会館の建設/p332 １ ABC3局舎新築計画 ２ 建築委員会 ３ 大阪放送会館 ４ 東京放送会館 ５ 名古屋放送会館の計画 ・ 第八節 有線放送の調査及び計画/p375 １ 電灯電力線利用の試験 ２ 有線及び無線放送の大拡充計画案 ３ 電話線、電灯線利用有線放送の実施準備 |
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・ 第六篇 放送無線電話史(下) ・ 第五章 聴取施設 ・ 第一節 聴取施設累增の狀況/p1 １ 聴取者増加の趨勢 ２ 内地府県別の普及状況 ３ 市部、郡部別の聴取者増進状況 ４ 都市別の普及状況 ５ 郡部の普及状況 ６ 職業別加入増加の概況 ７ 聴取施設の廃止数と廃止事由 ８ 加入の継続期間 ９ 加入増加の要因 ・ 第二節 聴取受信機の交流化/p19 １ エリミネーター受信機の出現 ２ エリミネーター受信機と電気供給業者 ３ 交流化促進機関 ４ 交流受信機設計懸賞募集 ５ 受信機の価格 ６ 受信機に関する調査 ７ 電池式受信機普及会 ８ 鉱石受信機と電池式受信機の趨勢 ９ 受信機器公定価格の制定と需給の調整 10 ラジオ用品委員会 11 資材の節約と代用品 ・ 第三節 聴取用機器の認定制度/p31 １ 認定制度の趣旨 ２ 特殊サービス制度 ３ 機器認定に対し電気試験所の協力 ４ 受信機器規格の発表とラジオ業者の反対 ５ 機器認定状況 ６ 認定機器の推奨と認定品普及会 ・ 第四節 放送局型受信機/p41 １ 放送局型受信機の認定 ２ 放送局型受信機規程と試験要綱 ３ 局型受信機の種類 ４ 局型受信機の推移と標準受信機 ・ 第五節 ラジオ業界/p46 １ ラジオ商 ２ 受信機売出と放送局の協力 ３ 受信機の月賦販売 ４ ラジオ業者の状態 ５ 供電業者のラジオ業界への進出 ６ ラジオ聴取施設普及団体 ７ 青年団の聴取施設 ８ ラジオ・メーカー ・ 第六節 ラジオ相談所/p71 １ ラジオ相談所開設の由来 ２ ラジオ相談所の利用状況 ３ 指定ラジオ相談所 ４ 指定ラジオ相談所の取扱件数 ・ 第七節 技術の講習と技術者の検定/p79 １ 初期のラジオ講習 ２ 放送協会のラジオ講習会 ３ ラジオ技術者の検定 ４ 特殊サービス概観 ・ 第八節 聴取障害の防止/p85 １ 聴取障害の発生 ２ 聴取障害の防止 ３ 障害の統計 ４ 再生障害防止実行委員会 ５ 聴取障害に関する法的研究と取締法規の制定 ６ 障害防止に対する技術上の施策 ７ 聴取障害件数とその種類 ・ 第九節 社会事業的聴取施設/p93 １ 薄倖者の教養慰安用聴取施設 ２ 公衆聴取用私設(ラジオ塔その他) ３ ラジオ無施設村への聴取施設 ・ 第十節 聴取者の負担軽減/p97 １ 受信機の価格と修理費 ２ 聴取料と聴取施設特許料 ３ 電気料 ４ 聴取料及び許可料の免除 ・ 第十一節 宣伝、啓発その他の施策/p102 １ 放送事業と宣伝 ２ ラジオ展覧会、共進会等の開催 ３ 講演、映画、実演及び懇談 ４ 特殊の普及開発運動 ・ 第十二節 不法施設調査と申込取次/p109 １ 不法聴取施設と其の取締 ２ 特定取次所の創設 ３ 官憲による不法聴取施設の取締 ４ 放送協会の不法施設調査 ５ 特定取次所等の業績 ６ 加入申込取次の全貌 ７ 盗聴者の数、原因及び取締方法 ・ 第十三節 共同聴取施設/p120 ・ 第六章 放送番組 ・ 第一節 放送番組に關する機関/p124 １ 放送部長会議 ２ 番組編成会議 ３ AKの放送諮問委員会 ４ BKの放送委員会 ５ CKの放送委員会 ６ AKの洋楽編成委員会と和楽放送諮問委員会 ７ 放送審議会 ８ 放送編成会 ９ 放送協会改組後の放送審議会 10 学校放送其の他の放送委員会 11 時局放送企画協議会 12 放送協会番組編成組織の変更 13 放送番組編成に関する情報局の指導 14 各委員会の委員 ・ 第二節 放送番組の編成/p138 １ 初期の放送番組編成方法 ２ 番組編成会議 ３ 放送番組編成手続 ４ 時局放送企画協議会の番組編成方針 ５ 放送標準回数 ６ 標準回数と実績の比較 ・ 第三節 放送事項と放送時刻/p152 １ 放送事項別放送時刻表 ２ 放送事項別放送時刻の統制強化 ３ 放送事項別放送時刻の実施 ・ 第四節 放送時間と放送回数/p169 １ 放送時間の増加 ２ 総放送時間量 ３ 全国中継並にローカル放送時間数 ４ 放送時間量から見た放送番組構成割合 ５ 一日平均放送時間の変遷 ６ 項目別一日平均放送時間 ７ 放送回数 ８ 項目別自局編成放送回数の変遷 |
・ 第五節 報道放送/p177 １ 総説 ２ ニュース放送 ３ 今日のニュースとニュース解説 ４ コドモの新聞 ５ 英語ニュース ６ 経済市況 ７ 産業ニュースと産業メモ ８ 日用品値段 ９ 官省公示 10 職業紹介 11 気象通報 12 時報 13 放送用語及び発音改善の調査 ・ 第六節 実況放送/p191 １ 総説 ２ 紀元2600年奉祝実況放送 ３ スポーツ放送の基準 ４ 実況放送の実施回数 ・ 第七節 教養放送/p198 １ 総説 ２ 一般向講演と講座 ３ 婦人及び家庭向教養放送 ４ 精神修養及び宗教に関する放送 ５ 子供の時間と幼児の時間 ６ その他の特定対象向教育放送 ７ 教養放送に関する統計 ８ 紀元2600年奉祝放送 ・ 第八節 教育放送と学校放送/p237 １ 教育放送 ２ 学校放送・ 第九節 慰安放送/p254 １ 総説 ２ 邦楽 ３ 洋楽 ４ 劇と専属劇団 ５ 文学的作品の放送 ６ 演芸 ７ 慰安放送に関する統計 ８ 擬音 ・ 第十節 ラジオ体操/p279 １ 起源 ２ 体操会 ３ 体操方式の増加 ４ 時局下のラジオ体操 ・ 第十一節 外地放送と東亞放送/p282 １ 日満連絡放送 ２ 台鮮に於ける中継放送 ３ 短波による中継放送 ４ 外地及び支那各地よりの入中継放送 ５ 東亜中継放送 ６ 東亜放送協議会 ・ 第十二節 国際放送/p286 １ 国際放送の嚆矢と初期の状況 ２ ロンドン海軍軍縮会議と海軍条約成立祝賀記念放送 ３ 日米交換放送 ４ 欧、米との交換放送 ５ 国際電話株式会社設備による国際放送 ６ 日華事変と国際放送 ７ スポーツの国際放送 ・ 第十三節 レコード及び録音の放送/p294 １ レコード放送 ２ 録音放送 ・ 第十四節 新人及び資料の募集とラジオ賞/p298 １ 放送新人の募集 ２ 放送資料の募集 ３ ラジオ賞 ・ 第十五節 放送と著作権/p303 １ 著作権関係法規の変遷 ２ 著作物放送の実際処理 ・ 第七章 放送番組の聴取狀況 ・ 第一節 総説/p308 ・ 第二節 聴取狀態の地方的調査/p309 １ 広島放送局の調査 ２ 大阪放送局の調査 ・ 第三節 聴取狀態の全國的調査/p312 １ 第1回全国ラジオ調査 ２ 昭和12年度の調査 ・ 第四節 聴取狀況の特別調査/p324 １ 東京、大阪両市民の聴取率 ２ 都市農村別及び職層別聴取率 ・ 第五節 放送番組に関するる投書/p329 １ 投書の状況 ２ 投書の誘発 ３ 投書の整理分類 ・ 第六節 国民生活時間の調査/p331 １ 調査目的と調査事項 ２ 調査の結果(夏季及び秋季の分) ・ 第八章 海外放送 ・ 第一節 初期の海外放送/p334 １ 海外放送の起因 ２ 仮海外放送 ・ 第二節 海外放送の拡充/p337 １ 海外放送の拡充 ２ 業務組織の拡大と視察員の海外出張 ３ 八俣送信所完成による海外放送の大拡充 ４ 各地域に於ける聴取状況 ・ 第三節 海外放送の番組/p346 １ 初期の番組 ２ 番組の充実 ３ 「通信」形式による海外放送 ４ 昭和15年以後の放送番組 ・ 第四節 海外放送の反響/p351 ・ 第九章 放送事業の経営 ・ 第一節 事業経営の槪觀/p353 ・ 第二節 收支狀況/p354 １ 総収入と総支出 ２ 聴取料収入の増加状況 ３ 支出の内訳 ４ 聴取料収入と経常的支出の対比 ５ 貸借対照表 ６ 経理の組織その他 ・ 第三節 聴取料の集金とその成績/p359 １ 初期の集金方法 ２ 直接集金制 ３ 委託集金制 ４ 聴取料の引下と毎月集金の継続 ５ 料金原簿の廃止 ６ 集金方法別加入者数及び料金収納率 ７ 集金自営の論拠 ・ 第四節 経費の支出/p362 １ 企業費 ２ 経常費 |
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・ 第七編 陸軍無線史 ・ 第一章 総説 ・ 第二章 各種機関の洛革 ・ 第一節 行政機関/p23 １ 統制機関/p24 ２ 現業機関/p40 ・ 第二節 軍令機関/p180 ・ 第三節 教育機関/p182 １ 一般/p182 ２ 航空/p185 ・ 第四節 通信機関/p189 1 一般/p189 ２ 航空/p231 ・ 第三章 無線兵器の変遷 ・ 第一節 総說/p233 ・ 第二節 移動式無線通信器材/p234 １ 第一次制式/p237 ２ 第二次制式/p240 ３ 第三次制式/p269 ４ 第四次制式/p311 ・ 第三節 固定無線通信器材/p360 １ 火花式/p360 ２ 電弧式/p361 ３ 高周波発電機式/p361 ４ 真空管式/p361 ・ 第四節 船舶無線機/p367 ・ 第五節 特殊無線器材/p368 １ 諜報用無線器材/p369 ２ 方向指示用無線器材/p394 ３ 妨信機/p399 ４ 秘密通信機/p402 ５ 写真電送機/p405 ６ 書画電送機/p405 ７ 高速度通信機/p407 ８ 自動印刷無線電信機/p408 ９ 超短波多重通信機/p410 10 単側帯波通信機/p413 11 電視機/p413 |
・ 第六節 搬送式通信機/p414 １ 九八式多重電信機/p415 ２ 九八式多重電話機/p415 ３ 一式軽多重電話機/p416 ４ 軽多重電信機/p416 ５ 其の他の搬送通信機/p417 ６ 防空関係搬送通信機/p419 ・ 第七節 電波兵器/p422 １ 超短波警戒機/p423 ２ 標定機/p427 ３ 彼我識別機/p429 ４ 妨害機/p429 ・ 第八節 無線応用/p430 １ 光通信機/p430 ２ 窃話機/p431 ３ 有線電信機/p431 ４ 秘密有線電話機/p432 ５ 光線方向標示機/p436 ６ 候敵警戒機/p437 ７ 高層気象観測/p438 ８ 其の他/p455 ・ 第九節 雜器材/p457 １ 修理用器材/p457 ２ 充電用器材/p458 ３ 教育訓練用器材/p459 ・ 陸軍無線史年表/p461 |
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・ 第八編 海軍無線史 ・ 第一章 無線通信の活用 ・ 第一節 発明技術の導入/p1 １ マルコニの発明 ２ 英国駐在員の報告 ３ 海軍中央部の動き ４ 米国駐在員の意見 ・ 第二節 無線電信調査委員会/p6 １ 調査委員会の設置と委員 ２ 第１回試験 ３ 研究の苦心 ４ 通信試験の進展 ５ 研究問題の焦点 ６ 観艦式場に於ける無線電信の天覧 ７ 実用化の研究 ８ 逓信省との交渉 ９ 要員の養成 10 通信兵器の製作 11 調査委員会の解散 ・ 第三節 三六式無線電信機の完成/p15 １ 欧米に於ける無線電信の視察 ２ 研究の目標と横須賀に於ける研究 ３ 英国海軍無線電信機の見学 ４ 遠距離無線電信試験 ・ 第四節 日露戦役に於ける無線電信の活用/p21 １ 出師準備 ２ 要員の補充 ３ 戦時中の造修作業 ４ 軍艦吉野の遭難と無線通信 ５ 浦塩艦隊の脱出と無線通信の傍受 ６ 無線通信に関する戦訓 ７ 日本海々戦に於ける無線通信 ８ 露第二艦隊の無線電信 ９ 無線の偉功に対する反響 ・ 第五節 日露戦役後に於ける無線/p37 １ 無線操縦魚雷の試験 ２ 第1回国際無線電信会議 ３ 無線技術の進歩 ４ 無線に関する制度の改正 ・ 第六節 第一次世界大戦に於ける無線の活用/p43 １ 電気部の創設 ２ 大規模無線電信所の設置計画 ３ 第1次世界大戦の勃発と無線の活躍 ４ 船橋海軍無線電信所の設置 ・ 第七節 第一次世界大戦後に於ける無線施設の整備拡充/p51 １ 八八艦隊建造と無線施設 ２ 不衰滅電波式の採用 ３ 無線電話の発明と実用 ４ 海軍無線行政組織の変革 ５ 電球式送信機の採用 ６ 華府軍縮会議と海軍技術研究所の設置 ７ 海軍と海外通信政策 ・ 第八節 関東大震災に於ける海軍無線の活用/p67 １ 震災による海軍の被害 ２ 海軍無線の活躍 ３ 震災復興と震災による教訓 ・ 第九節 短波の出現と無線施設の整備/p75 １ 海軍に於ける短波の研究 ２ 結晶制御式短波送信機 ３ 全面的短波の採用 ４ 海軍通信学校の新設と海軍技術研究所の復興 ・ 第十節 大演習及び各種演習に於ける練技/p91 １ 海軍実施部隊の教育年度 ２ 大演習に於ける無線通信 ３ 演習通信の特異点 ４ 演習中の通信重要事件 ・ 第十一節 電波の統制及び部外との連絡/p101 １ 総説 ２ 国際無線会議 ３ 陸軍、逓信両省との連絡 ４ 無線研究機関との連絡 ・ 第十二節 満州事変及び支那事変に於ける無線の活用/p105 １ 満洲国江防艦隊の無線通信 ２ 中南支派遣艦隊の無線通信 ３ 上海事変と無線通信 ４ シナ事変と無線通信 ・ 第十三節 太平洋戦争中に於ける無線の活用/p113 １ 総説 ２ 通信計画に基く通信施設の拡充に関する諸施策 ３ 要員の充実に関する諸施策 ４ 電波選定に関する経緯 ５ 通信部編成及び聯合通信隊編成に関する問題 ６ 部外通信の指導に関する政策 ７ 国際通信に関する政策 ８ 通信計画 ９ 一般通信実施の概要 10 航空通信 11 海上交通保護作戦の通信 12 潜水艦の作戦通信 13 電波兵器の戦備経過 ・ 第二章 無線通信関係機関の沿革 ・ 第一節 技術関係機関/p183 １ 序説 ２ 研究実験機関 ３ 技術行政機関 ４ 造修工作機関 ５ 監督官と監督官事務所 ６ 技術者養成機関 ・ 第二節 統帥機関(軍令部)/p256 １ 班時代 ２ 部時代 ３ 大本営通信部 ４ 軍令部第4部長及び部員 ・ 第三節 軍政機関/p258 １ 海軍省軍務局 ２ 海軍省人事局 ３ 海軍省教育局 ４ 海軍省大臣官房電信課 ・ 第四節 実施部隊/p261 １ 序説 ２ 陸上部隊 ３ 海上部隊 ４ 航空部隊 ・ 第三章 無線技術の研究と機器の造修 ・ 第一節 総説/p266 １ 無線技術発達の時代別 ２ 第1期時代の研究概況 ３ 第2期時代の研究概況 ４ 第3期時代の研究概況 ５ 第2期及び第3期時代の部外技術摂取及び培養 ６ 第4期前半時代の研究概況 ７ 第4期前半時代の造修概況 ８ 第4期後半時代の研究概況 ９ 第4期後半時代の造修概況 10 第4期時代の無線技術に対する省察 ・ 第二節 火花式送信機/p287 １ 序説 ２ 三四式及び三六式無線電信機 ３ 元年式送信機とT式送信機 ４ 二年式送信機 ５ 四年式送信機 ６ F式、M式及びN式送信機 ・ 第三節 電弧式送信機/p293 １ 序説 ２ 電弧式無線電話の実験 ３ 七年式送信機 ・ 第四節 高周波発電機式送信機/p295 ・ 第五節 コヒーラー受信機と鉱石受信機/p299 １ 序説 ２ コヒーラー受信機 ３ 四三式受信機 ４ 外国製受信機 ５ 二年式受信機 ・ 第六節 真空管式受信機/p300 １ 第2期時代に於ける真空管の研究 ２ 電球検波器 ３ 七年式受信機 ４ 一一式低周波増幅器 ５ 一四式受信機 ６ 多重受信兼同時交信装置と同時交信装置 ７ 八七式受信機 ８ 九一式受信機 ９ 九二式受信機陸上用 ・ 第七節 中波無線電話機/p306 １ 1号無線電話機 ２ 2号無線電話機 ３ 2号無線電話機受信機改一 ・ 第八節 真空管式送信機/p307 １ 序説 ２ 一二式送信機及びYT式5号送信機 ３ 九二式3号及び4号送信機 ４ 九八式1号及び2号送信機 ５ 零式03号送信機 ６ 一式中5号送信機 ７ 二式中5号送信機 ８ 三式中7号送信機 ９ TM式軽便電信機及びMT式中軽便電信機 ・ 第九節 方位測定機/p309 １ 序説 ２ 方向探知器 ３ T式方位測定機 ４ 八七式方位測定機 ５ 八九式短方向探知器 ６ 九一式2号及び九三式1号方位測定機 ７ 九三式短方位測定機 ８ 二式中方位測定機 ９ 可視式方位測定機の研究 ・ 第十節 測波器及び周波数精密測定/p315 １ 標準測波器の制定 ２ 波長の整合統一 ３ 電波鑑査機と測波器 ・ 第十一節 短波送信機と指向式空中線/p318 １ 序説 ２ 一五式2号、4号及び5号送信機 ３ 八八式短4号送信機 ４ 八九式短5号送信機 ５ YT式短4号送信機 ６ 特九〇式短1号送信機 ７ 九〇式短2号送信機 ８ 九二式短2号、短3号及び短4号送信機 ９ 九二式短無線電話機 10 YT式短無線電話機 11 九五式短3号、短4号及び短5号送信機 12 九五式奏和増幅機 13 九七式短01号短1号及び短2号、同送信機 14 九七式短6号送信機 15 九九式短2号送信機 16 九九式短D2号送信機 17 九九式短3号送信機 18 三式短4号送信機 19 YT式特3号及び特5号送信機 20 九一式特3号及び特4号送信機 21 九七式特5号送信機 22 九九式特3号、特4号送信機 23 TM式短異動無線電信機 24 一式短異動無線電信機及び同機改一 25 短波送信機の研究と改良 ・ 第十二節 短波受信機/p336 １ 序説 ２ 初期の短波受信機 ３ 九一式短受信機 ４ 九二式短受信機陸上用 ５ 九二式特受信機 ６ 九七式短受信機 ７ 仮称九七式短受信機陸上用 |
・ 第十三節 航空用無線通信機/p341 １ 序説 ２ 初期の航空機用無線機 ３ 航空機用無線機の研究 ４ 航空機用短波無線機 ５ 目黒に於ける航空無線の研究とその成果 ６ 航空廠に於ける航空無線の研究とその成果 ７ 太平洋戦争中の研究 ・ 第十四節 超短波無線電話機/p350 １ 序説 ２ 九〇式無線電話機 ３ 九三式超短波無線電話機 ４ 一式超短波無線電話機受話機 ５ 三式超短波6号送話機 ・ 第十五節 無線操縦装置/p353 １ 艦船の無線操縦 ２ 航空機の無線操縦 ・ 第十六節 写真電送装置/p362 １ 序説 ２ 最初の実験用写真電送装置 ３ 改良型写真電送装置 ４ 航空機用写真電送装置 ５ 模写電送装置 ６ 特殊画字電送装置 ・ 第十七節 無線嚮導装置/p367 １ 序説 ２ 四航路式試製嚮導装置 ３ 九六式1号航路無線標識送信機 ４ 超短波航路無線標識装置 ・ 第十八節 無線帰投装置/p370 ・ 第十九節 盲目着陸装置/p371 １ 序説 ２ 方向探知器を使用する方式 ３ 米国フリーマン式 ４ 独国ローレンツ式 ５ 千歳航空隊に於ける実験 ・ 第二十節 電信暗号器/p375 ・ 第二十一節 秘密無線電話装置/p376 １ 序説 ２ 九二式多重無線電話装置 ３ 超短波無線電話機に秘密性賦与の研究 ４ 九八式秘密無線電話装置有線用 ５ 探知回避通信装置 ・ 第二十二節 電波兵器/p380 １ 序説 ２ 見張用電波探信儀 ３ 射撃用電波探信儀 ４ 電波探知機 ５ 電波妨害機 ６ 電波欺瞞装置 ７ 反射防止法 ８ 味方識別装置 ９ 戦闘機誘導装置 10 電波暗視機 11 電波高度計 12 飛行機無線操縦の計画と特攻兵器誘導装置（TH装置) 13 電波測距儀 14 電波信管 ・ 第二十三節 装備法に関する研究/p401 １ 序説 ２ 水上艦船の空中線展張法の研究 ３ 潜水艦用空中線の研究 ４ 方位測定機の艦船装備に関する研究 ５ 艦船無線通信に及ぼす雑音妨害除去法 ６ 艦船に於ける同時交信に関する研究 ７ 各種備装費支弁兵器の改良研究 ８ 電波兵器装備法の研究実験 ９ 陸上耐弾施設内無線施設装備の実験 ・ 第二十四節 電波伝播に関する研究/p409 ・ 第二十五節 その他の研究/p411 １ 無線に関する測定 ２ 部品及び材料に関する研究 ３ その他の応用研究 ・ 第四章 陸上無線施設 ・ 第一節 総説/p416 １ 海軍望楼 ２ 海軍無線電信所 ３ 海軍通信隊 ４ 見張所 ５ 武官府通信施設 ６ 水上特攻基地の通信施設 ・ 第二節 東京海軍無線電信所/p440 ・ 第三節 鳳山海軍無線電信所/p445 ・ 第四節 佐世保海軍無線電信所/p446 ・ 第五節 横須賀海軍無線電信所/p447 ・ 第六節 其の他の海軍無線電信所/p448 １ 父島海軍無線電信所 ２ 馬公海軍無線電信所 ３ 鎮海海軍無線電信所 ４ 旅順海軍無線電信所 ５ 宗谷海軍無線電信所 ・ 第七節 方位測定所/p451 ・ 第八節 外地陸上無線施設/p454 １ 内南洋無線施設の整備 ２ 支那方面無線施設の整備 ・ 第五章 艦船に於ける無線兵装 ・ 第一節 総説/p456 １ 海軍艦船の通信力 ２ 艦船無線兵装の特徴 ３ 案戦無線兵装の概要 ４ 支那事変以後の無線整備の状況 ５ 支那事変以後の無線兵装上の諸問題 ・ 第二節 主力艦の無線兵装/p479 １ 序説 ２ 送受信装置 ３ 送受信装置の特殊用途 ４ 隊内通信機 ５ 方位測定機 ６ 艦内通信装置 ・ 第三節 巡洋艦の無線兵装/p502 １ 序説 ２ 重巡洋艦の無線兵装 ３ 軽巡洋艦の無線兵装 ・ 第四節 潜水母艦等の無線兵装/p506 ・ 第五節 航空母艦の無線兵装/p508 １ 序説 ２ 初期の無線兵装 ３ 帰投用方位測定機 ４ 戦闘機指揮用無線電話機 ５ 無線兵装の改善 ６ 無線兵装上の諸問題 ７ 太平洋戦争中に於ける無線兵装 ・ 第六節 駆逐艦及び小艦艇の無線兵装/p511 １ 序説 ２ 駆逐艦の無線兵装 ３ 小艦艇の無線兵装 ４ 海防艦(新型)の無線兵装 ・ 第七節 潜水艦の無線兵装/p514 １ 潜水艦無線の発達 ２ 支那事変以後に於ける無線兵装の整備 ・ 第八節 特務艦の無線兵装/p521 ・ 第九節 戦時徴用特設艦艇の無線兵装/p522 ・ 第十節 特攻兵器の無線兵装/p523 １ 序説 ２ 各種特攻兵器に対する無線兵装 ・第十一節 商船の無線施設/p524 ・ 第六章 航空無線兵装 ・ 第一節 総説/p528 １ 初期の航空無線 ２ 海軍技術研究所製航空無線機 ３ 誘導用方位測定機 ４ 長短兼用電信機 ５ 原振器と水晶制御 ６ 雑音と陸上無線施設 ７ 戦闘機用無線電話機 ８ 戦闘機指揮用無線電話機 ９ 隊内連絡用超短波電話機 10 帰投用機上方位測定機 11 航空機無線嚮導装置 12 航空機用電波探信儀 13 盲目着陸装置 14 写真電送装置 ・ 第二節 航空隊無線施設/p534 １ 大正時代の通信施設 ２ 昭和初期の通信施設 ３ 航空隊無線施設の拡充 ４ 航空隊の方位測定機 ５ 館山航空隊の通信施設 ６ 佐伯及び呉両航空隊の通信施設 ７ 航空隊無線兵装標準 ８ 鹿屋、木更津及び父島各航空隊の通信施設 ９ 第2次軍備補充計画 10 練習航空隊の通信施設 11 戦時特設航空基地の通信施設 12 航空機無線嚮導装置 13 盲目着陸装置 14 航空隊通信施設の整備 15 航空基地無線兵装標準及び装備法 ・ 第三節 航空機無線兵装/p547 １ 外国品依存時代 ２ 短波長波混用時代 ３ 航空機の発達と無線通信 ４ 長短兼用通信機 ５ 戦闘機用無線電話機 ６ 超短波電話機 ７ 機上方位測定機 ８ 無線嚮導装置 ９ 電波探信儀 10 盲目着陸装置 11 航空機用無線兵装標準 12 雑音防止 13 無線用電源 14 航空機装備無線兵器の整備 15 航空機無線兵装の状況 ・ 第七章 通信法の研究と運用 ・ 第一節 総説/p557 ・ 第二節 火花時代/p558 ・ 第三節 不衰滅長波時代/p560 ・ 第四節 短波時代/p564 ・ 第五節 昭和十六年海軍無線通信規程/p565 ・ 第六節 昭和十六年聯合艦隊無線通信規程/p570 ・ 第七節 昭和十八年海軍通信規程/p573 ・ 第八章 無線通信に関する教育 ・ 第一節 総説/p592 １ 教育機関の沿革 ２ 教育の内容 ・ 第二節 海軍水雷学校通信部/p596 ・ 第三節 海軍通信学校/p600 １ 田浦時代 ２ 久里浜時代 ・ 第四節 防府海軍通信学校と海軍電測学校/p603 ・ 付録第一 海軍無線史年表/p607 ・ 付録第二 海軍無線兵器一覧表/p634 ・ 付録第三 海軍無線関係主要文献一覧表/p652 |
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・ 第九編 無線機器製造事業史 ・ 第一章 総說 ・ 第一節 無線機器製造事業の沿革/p1 １ 揺籃時代 ２ 火花式無線電信機製造時代 ３ 大電力長波送信機の製造 ４ 真空管製造の初期時代 ５ 真空管式送信機の製造 ・ 第二節 無線機器製造事業の発達/p6 １ 火花式無線機器 ２ 大電力長波無線電信機 ３ 受信真空管とラジオ・セット ４ 送信真空管と大型真空管式送信機 ５ 各種無線機器の創作 ６ 無線機器製造業界の消長 ・ 第三節 無線機器の輸出入/p13 １ 無線機器の輸入 ２ 無線機器の輸出 ・ 第二章 無線通信機器製造会社 ・ 第一節 安立電氣株式会社/p27 １ 会社の沿革 ２ 安中電機製作所 ３ 共立電機株式会社 ４ 安立電気株式会社 ５ 無線機器及び材料の研究 ・ 第二節 日本無線株式会社/p43 １ 日本無線株式会社の沿革と事業 ２ 日本無線株式会社の研究試作及び製品 ・ 第三節 沖電氣株式会社/p51 １ 沖電気株式会社の無線事業 ２ 沖電気株式会社の満洲に於ける無線事業 ３ 沖電気株式会社の無線事業の積極化 ４ 沖電気株式会社の主なる製品 ・ 第四節 東洋通信機株式会社/p59 １ 東洋通信機株式会社の沿革 ２ 東洋無線電信電話株式会社の事業 ３ 明昭電機株式会社の事業 ４ 東洋通信機株式会社の事業 ・ 第五節 東京無線電機株式会社/p69 １ 東京無線電機株式会社の沿革と事業 ２ 東京無線器材製造株式会社の創立と事業 ３ 東京無線電機株式会社の輸出品 ・ 第六節 東京芝浦電氣株式会社/p75 １ 東京芝浦電気株式会社の沿革と事業 ２ 東京芝浦電気株式会社の製品 ３ 無線機器の研究 ・ 第七節 日本電氣株式会社/p115 １ 日本電気株式会社の沿革と事業 ２ 放送機の輸入 ３ 日本電気の主なる無線機器 ４ 主なる研究 ・ 第八節 三菱電機株式会社/p124 ・ 第九節 株式会社川西機械製作所/p125 １ 無線機器製造の開始 ２ 真空管の試作と製品 ３ 無線通信機の試作と製造 ・ 第十節 国際電氣通信株式会社/p126 １ 製造部門開設の経緯 ２ 小山、小室両試作工場 ３ 狛江工場 ・ 第十一節 大和無線電機株式会社/p129 ・ 第十二節 株式会社塚本電機製作所/p130 ・ 第十三節 ウロコ無線電機株式会社/p130 ・ 第十四節 日電工業株式会社/p131 ・ 第十五節 川崎重工業株式会社/p133 ・ 第十六節 其の他の無線機器製造会社/p134 ・ 第十七節 無線部品製造会社/p134 １ 株式会社明電舎 ２ 東北金属工業株式会社 ３ 其の他の無線部品製造会社 ・ 第三章 ラジオ機器製造業者 ・ 第一節 ラジオ・セット製造業者/p137 １ 山中電機株式会社 ２ 松下電器産業株式会社 ３ 株式会社坂本製作所(日本通信工業株式会社)と田辺商店 ４ 七欧無線株式会社 ５ 早川電機工業株式会社 ６ 石川無線電機株式会社 ７ 原口無線電機株式会社 ８ 原崎無線工業株式会社 ９ タイガー電機株式会社 10 大洋無線電機株式会社 11 双葉電機株式会社 12 大阪無線株式会社 13 ミタカ電機株式会社 14 株式会社青電社 15 白山無線電機株式会社 16 日蓄工業株式会社 17 日本精器株式会社 18 日本音響株式会社 19 久保田無線電機株式会社 20 三田無線電話研究所 21 八欧電機株式会社 22 湯川電機株式会社 23 萩工業貿易株式会社 24 瀧沢無線電機工業株式会社 25 深井無線工業株式会社 26 志村無線通信機株式会社 27 野地無線電機製作所 |
・ 第二節 ラジオ部品製造業者/p188 １ 吉永電機株式会社 ２ 株式会社沢藤製作所 ３ 錦水電機株式会社 ４ 株式会社河田製作所 ５ 株式会社高梨製作所 ６ 株式会社三光社 ７ 有限会社新谷工業廠 ８ 合資会社東亜電機株式会社 ９ 大島電機工業株式会社 10 株式会社東京ハーモニー電機製作所 11 多治見無線電機研究所 12 石田無線電機合資会社 13 株式会社河津無線研究所 14 斎藤無線電機製作所 15 小川無線工業株式会社 16 株式会社光精機製作所 17 理研電具株式会社 18 株式会社ミヤマ製作所 19 株式会社東洋電機具製作所 20 古河電気工業株式会社 21 東京電気化学工業株式会社 22 其の他のラジオ部品製造業者 ・ 第四章 無線用附属機器製造会社 ・ 第一節 電源用機器/p200 １ 原動機 ２ 直流発電機 ３ 電動機 ４ 蓄電池 ５ 誘導線輪及び水銀断続器 ６ 交流発電機と変圧器 ７ 船舶無線の電源用機器 ８ 整流器 ・ 第二節 計測器/p206 １ 指示計器 ２ 測定器 ・ 第三節 碍子/p220 １ 空中線引込碍子 ２ アンテナ碍子並にステー碍子 ３ 支線式鉄塔台碍子 ４ 機器絶縁台碍子 ５ 特殊絶縁碍子 ・ 第四節 電線/p224 １ 配線用電線 ２ 連絡線用電線及びケーブル ３ 饋電線用可撓同軸ケーブル ４ アンテナ用電線 ・ 第五章 無線工事請負会社 ・ 第一節 総說/p225 ・ 第二節 三井物產株式会社/p226 １ 双橋無線電台契約締結の経緯と外交関係 ２ 双橋無線電台の設備と工費 ・ 第三節 日本電信電話工事株式会社/p240 １ 会社の設立 ２ 会社の内容 ３ 会社の事業 |
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・ 第十編 外地無線史 ・ 第一章 総論 ・ 第一節 外地の地理的情況/p1 ・ 第二節 外地法制の特性/p2 ・ 第三節 外地無線の特性/p4 ・ 第四節 無線通信発展の要因/p6 １ 軍用施設の引継 ２ 無線機器と技術者 ３ 政府予算及び民間資本の充実 ４ 製作工業水準の上昇 ・ 第五節 外地無線施設数/p7 ・ 第二章 台湾 ・ 第一節 総說/p10 １ 通信上より見た台湾 ２ 台湾無線通信の発祥 ３ 無線通信計画と其の実施 ４ 無線通信施設の拡充 ・ 第二節 無線電信/p18 １ 無線電信事業 ２ 無線電信施設 ・ 第三節 無線電話/p73 １ 無線電話事業 ２ 無線電話施設 ・ 第四節 放送無線電話/p90 １ 放送無線電話の実験 ２ 台北放送局の開設 ３ 放送事業運営と台湾放送協会の設立 ４ 放送局の増設と中継設備の充実 ５ 大電力放送と二重放送 ６ 台湾放送協会の組織と事業 ７ 放送番組 ８ 台湾の広告放送 ９ 放送無線電話諸統計 10 聴取無線電話施設 ・ 第五節 無線機器の製造/p124 １ 臨時部無線時代 ２ 逓信部自作工場 ３ 民間に於ける製造事業 ・ 第三章 樺太 ・ 第一節 総說/p130 １ 樺太の地勢及び気候 ２ 通信事業の沿革 ・ 第二節 通信事業の機構/p132 ・ 第三節 無線事業の槪要/p134 １ 官設機関 ２ 移動業務 ３ 固定業務 ４ 航空業務 ５ 特別業務 ６ 官庁用無線 ７ 私設及び官庁用無線の監督 ８ 特殊施設 ・ 第四節 無線の計画と実施/p137 １ 大泊無線局 ２ 豊原無線局 ３ 恵須取無線局 ４ 豊原無線局の拡充 ５ 内地連絡超短波無線電話 ・ 第五節 無線施設の概要/p141 １ 豊原無線局 ２ 海岸局 ３ 島内連絡無線 ４ 航空無線 ５ 気象無線 ・ 第六節 無線通信事業の経営/p143 ・ 第七節 放送無線電話/p144 １ 沿革 ２ 豊原放送局 ３ 放送中継系統 ４ 聴取施設 ・ 第四章 関東州及び滿鉄附属地 ・ 第一節 総說/p153 １ 通信上から見た関東州 ２ 通信管理機構の沿革 ３ 関東州に於ける電気通信の発祥 ４ 無線通信施設の概要 ５ 大連哈爾浜間無線連絡 ６ 満洲電信電話株式会社の設立 ・ 第二節 無線電信無線電話/p157 １ 海上移動業務 ２ 固定業務 ３ 航空業務 ４ 官庁用無線電信 ５ 私設無線電信無線電話 |
・ 第三節 放送無線電話/p170 １ 沿革 ２ 大連放送局 ３ 聴取者並に聴取用受信機 ４ 放送種目と放送時間 ・ 第四節 無線監督/p174 １ 無線法規 ２ 無線通信士 ３ 電波の監視 ・ 第五節 無線機器製造事業/p175 ・ 第五章 朝鮮 ・ 第一節 総說/p176 １ 朝鮮に於ける電気通信事業の沿革 ２ 初期の無線電信 ３ 無線通信計画と其の実施 ４ 無線通信施設の拡充 ５ 放送事業 ６ 無線通信従事者の養成と資格検定 ７ 無線事業に関与した人々 ・ 第二節 無線技術の調査研究/p185 １ 初期の実験及び研究 ２ 無線技術の調査 ３ 放送無線電話の実験公開 ４ 短波無線の実験 ５ 無線電信無線電話装置の調査研究 ６ ラジオ妨害波消去装置 ７ 妨害電波除去受信機の実験 ８ 超短波通信試験 ９ 京城東京間高速度無線通信 10 鮮内無線局発射電波の規正 11 使用無線機器 12 機器の規格 ・ 第三節 無線通信事業/p189 １ 無線通信機関 ２ 無線電信無線電話 ３ 無線電信無線電話施設 ４ 海上移動業務用無線局 ５ 固定業務用無線施設 ６ 航空無線施設 ７ 特別業務 ８ 官庁用無線電信 ９ 無線電信無線電話の監督 ・ 第四節 放送無線電話/p223 １ 実験放送時代 ２ 京城放送局の設立 ３ 朝鮮放送協会の設立 ４ 京城10kW二重放送の開設 ５ 全鮮放送網の拡充と大電力放送の実施 ６ 放送局設備 ７ 中継放送 ８ 朝鮮放送協会の業務機構 ９ 放送番組 10 聴取者普及状況とその普及対策 ・ 第六章 南洋群島 ・ 第一節 総說/p240 １ 通信上より見た南洋群島 ２ 南洋群島無線通信の発祥 ３ 無線通信計画と其の実施 ４ 無線電信施設 ５ ヤップ島に於ける通信施設にぁんする日米条約 ・ 第二節 無線電信事業/p249 １ 無線電信業務 ２ 海岸局業務 ３ 固定局業務 ４ 航空業務 ５ 特別業務 ６ 無線行政 ・ 第三節 無線電話事業(放送を含む)/p314 １ 無線電話機関 ２ 無線電話通話並に放送施設 ３ 無線電話通話業務 ４ 放送無線電話 ５ 聴取無線電話 ・ 第四節 無線電信技術/p325 １ 領有前の無線電信 ２ 軍政時代の無線電信 ３ 南洋庁初期の無線電信 ４ 南洋庁中期の無線電信 ５ 其の後の無線電信 ６ パラオ無線電話及び放送設備 ７ 熱帯地に於ける無線機器の保守 ８ 無線機器の製造 |
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・ 無線関係条約法令 ・ 第一類 無線電信法関係/p1 ・ 第二類 無線電報規則関係/p24 ・ 第三類 外地又は占領地との無線電報関係/p56 ・ 第四類 無線電話通話国際通話を除く関係/p62 ・ 第五類 電信電話取扱制限関係/p81 ・ 第六類 電氣通信施設の專用関係/p84 ・ 第七類 報時関係/p86 ・ 第八類 船舶気象観測報告関係/p93 ・ 第九類 無線方位測定関係/p96 ・ 第十類 標準電波関係/p109 ・ 第十一類 防空及び警備通信関係/p111 ・ 第十二類 船舶又は交通至難地勤務職員手当給与関係/p116 ・ 第十三類 私設無線電信無線電話関係/p124 ・ 第十四類 放送無線電話関係/p208 ・ 第十五類 官庁用無線電信無線電話関係/p223 |
・ 第十六類 軍用無線電信無線電話関係/p227 ・ 第十七類 海軍無線通信関係/p235 ・ 第十八類 軍用資源秘密保護及び総動員関係/p258 ・ 第十九類 日本無線電信株式会社法関係/p273 ・ 第二十類 船舶及び航空機無線電信強制関係/p285 ・ 第二十一類 無線通信機器取締規則関係/p301 ・ 第二十二類 国際無線条約関係/p304 ・ 第二十三類 外国無線電報規則関係/p399 ・ 第二十四類 国際電話通話関係/p447 ・ 本邦無線電信無線電話年表 ・ 一 本邦無線電信年表/p1 ・ 二 本邦無線電話年表/p65 ・ 三 本邦放送無線電話年表/p75 |
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